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Ⅵ 組織の意思決定
１．組織の定義
２．分業の採用
３．調整メカニズムの基本
４．増大する不確実性への対応
５．組織学習と変革
１．組織の定義
• 組織とは、共通目的達成のために協働
を行うしくみ（もしくは行っている状態）
○組織の成立条件
①（受けいれられている）共通目的
②（高い）貢献意欲の維持
③（安定した）コミュニケーション
２．分業の採用
(1)分業による有効性追求
○集団との違い：協働の有効性が問題とされる
• 組織の根拠：個人の能力的制約
→メンバーの特徴を活かしながら、仕事を分担
（分業）することで協働の有効性を追求
• タスク（業務）の分業→意思決定の分業
(2)分業と調整(continued)
• 分業化された意思決定の意識的な調整が
行われなければ、組織の有効性は実現さ
れない
→個々の意思決定の整合性を取るために
調整のしくみ（組織構造）が必要となる
• 個々のタスクでの意思決定の質だけでなく、
分業や調整のしくみについての意思決定
の質も組織の有効性を左右する
(3)分業のタイプ
①垂直分業（←→水平分業）
＝調整・管理に重点を置いたタスクと
実行に重点を置いたタスクに
分割すること
調整・管理
実行・作業
(3)分業のタイプ(continued)
②水平分業
(a)並行分業：同一（類似）の作業プロセスを複製
して、数量の分担を行うこと
(b)機能別分業：全体に対して果たす機能に応じて
タスクを分割すること
• これらはさらにタスクの配置が
(α)並列型か(β)直列型か
によって分類できる
(3)分業のタイプ(continued)
直
列
型
②シフト制（直接型・
並行分業）
③直列型・機能別分業
並
列
型
①並列分業
④並列型・機能別分業
加算的集計
機能的統合
(4)機能別分業の利点
• 設備などの共有効果 ＊並行分業も該当
• 熟練形成の効率化（教育訓練が短期化す
る）
• 経済的な人材確保・活用（必要とされる能
力が限定される）
• 知識の専門化
• 自動化の促進効果（効率化のための工夫
が行われやすくなる）
３．調整メカニズムの基本
(1)事前の調整と標準化
• 分業されたタスクを統合するための調整がなけ
れば、組織の有効性は実現されない
• タスクが遂行される前に標準化に基づいた「事
前調整」を行い、問題が生じた場合に「事後調
整」を行うという二段階で調整が実施される
• 標準化＝異なるタスクが統合できるように、何ら
かの標準を多数の人（部署）で共有したり、時
間を超えて共通に用いたりすること
(2)プロセスの標準化
○（意思決定の）プログラム化：規則や作業手順
などを用いて、処理プロセスを標準化すること
• プログラム化のメリット
(a)調整コストの軽減
(b)意思決定のスピードアップ・安定化
(c)教育訓練の容易化
• 完全なプログラム化は不可能→どの程度まで
プログラム化するかを検討する必要
(3)例外管理による事後調整
• 規則や手続きといった標準化で処理でき
ない例外事項の解決に関して、事後的に
コミュニケーションを通じて調整を図る
• ほとんどの場合、コミュニケーション・コスト
を節約するために、例外管理は垂直分業
（階層化）にもとづいて行われる
＝調整に専念する上位階層に例外事項に
関する意思決定が委ねられる