Transcript 第8章追加パワーポイント

第8章 マクロ経済学
8.1.6から
8.1.6
マクロ経済学における長期と短期
• マクロ経済学における
長期：
価格体系（物価水準・賃金）が
伸縮的であるような期間
短期：
価格体系（物価水準・賃金）が
硬直的であるような期間
8.1.7 マクロ経済学における長期
• 労働市場（と資本市場）において
完全雇用が実現
→その結果，生産関数Y=F(K,N)は以下のようになる。
Y  F (K , N )
 F (K , N )  Y
where
K  総資本ストック, N＝総労働供給，
Y ＝完全雇用水準所得
以上の話は，長期における財市場の話。
続いて，長期における貨幣市場の話をしよう。
貨幣市場の話は，
金融市場の話と言いかえてもよい。
正確には，金融市場は，
貨幣市場（現金の市場）と債券市場から成る。
ただし，貨幣市場と債券市場は裏表の関係にあるので，
貨幣市場の話をすれば十分。
• 長期における貨幣市場
長期における貨幣市場の均衡式
PY  MV
where
P : 物価水準，M : 名目マネーサプライ，V : 貨幣の流通速度
マネーサプライ（貨幣供給量）とは・・・
市中に出回っているお金（貨幣＝現金）の量
と考えておけばよい。
上の式を「貨幣数量式」と呼び，
長期の貨幣市場の理論を「貨幣数量説」という。
※ちなみに，形は似ているが，「気体の状態方程式」とは何の関係もないぞよ。
• 貨幣の流通速度Vとは，
貨幣1単位が一定期間に何回交換されたかを表した値
（例）P=100円，Y=3万，M=5万円のケース
このケースでは，経済で取引された金額は，
PY=300万円
しかし，経済に存在するお金の量（＝マネーサプライ）は，
M=5万円
このとき，経済では，この5万円が，
60回交換されたことになる。
すなわち，このとき，
V=60
ここで，貨幣の流通速度Vを一定とすると，上述の貨幣数量
式は以下のように変形できる。
M
 kY
P
where
M
: 実質マネーサプライ，k : マーシャルのk
P
1

k  
V 

ここで，名目マネーサプライMを変化したとき，所得Yにはど
のような影響を与えるだろうか？
長期において，
所得Yは，完全雇用水準Y に決まっているから，
名目マネーサプライMの変化は，（実質）所得Yには
影響を与えない。
このことを，
古典派の二分法という。
（※名目所得はPY）
名目マネーサプライMの変化が財市場に与える影響は，
物価水準Pを変化させるのみ。
（結果として，名目所得は変化するが，実質所得Yに相当す
る総生産量は変化しない。）
8.1.8 マクロ経済学における短期
NS
w
w*
ND
O
N
N
まず，労働市場のグラフを見て
みよう。
横軸に労働量N,
縦軸に賃金w
をとる。
次に，労働供給曲線NSをとる。
続いて，労働需要曲線NDをとる。
長期では，
賃金が均衡水準w*まで変化して
完全雇用が実現。
NS
w
しかし，短期では，
賃金は高止まりする。
（賃金の下方硬直性）
その結果，労働市場で，労働の
需給ギャップが発生する。
このギャップが，
非自発的失業
w
非自発的失業
w*
ND
O
N
N
非自発的失業とは，「どんな安い
賃金でも働きたいのに，働けない
でいる労働者が存在している状
態」のこと。
このとき，非自発的失業の発生
のために，
雇用される，すなわち，生産に投
入される労働量は，総労働供給
よりも少なくなる。
(ND< N )
その結果，
（実質）所得，すなわち，総生産
量Yは，完全雇用水準所得よりも
少なくなる。
NS
w
非自発的失業
w
w*
ND
O
ND
N
N
Y  F ( K , N )  Y ( F ( K , N ))
• 短期における貨幣市場
短期における貨幣市場の均衡式
M
 LY , r 
P
where
L : 実質貨幣需要
（実質）貨幣需要は，
– （実質）所得Yの増加関数：
L
0
Y
所得Yが増加すると，「取引」が増える。
→「取引」に使う上で，便利なのは，債券より貨幣
→その結果，貨幣に対する需要が増える。
⇒「取引的動機」にもとづく貨幣需要の変化
– 利子率rの減少関数：
L
0
r
利子率rが上昇すると，「利息」が増える。
→債券に対する需要が増える。
→その結果，貨幣に対する需要は減少する。
⇒「投機的動機」にもとづく貨幣需要の変化
金融資産（貨幣含む）の実物（モノ・サービス）との交換のしやすさを「流
動性」といいます。所得が増えると取引に使いやすい，すなわち，流動性
が高い「貨幣」を選び，利子率が高くなると，流動性よりも，利息を求め，
「貨幣」に比べて流動性の低い「債券」を選びます。
このように，短期の金融理論では，「流動性」を軸にして金融市場を見ま
すので，短期の金融理論は，長期の「貨幣数量説」に対して，「流動性
選好説」と呼ばれます。
しばし，休憩・・・
さあ，残りしっかりやろう！
8.1.9 IS-LM分析
• 短期においては，財市場と貨幣市場が密接にかかわりあう。
→均衡所得と均衡利子率は，財市場と貨幣市場を同時均衡させるところ
で決まる。
→均衡所得と均衡利子率は， IS曲線とLM曲線の交点で決まる。
•
r
IS曲線：
財市場を均衡させる所得Yと利子率rの
組合せの軌跡
Y  C (Y  T )  I (r )  G
LM
→右下がりの曲線として表される。
•
LM曲線：
貨幣市場を均衡させる所得Yと利子率r
の組合せの軌跡
M
 LY , r 
P
IS
O
→右上がりの曲線として表される。
Y
•
•
•
r
LM
均衡所得Y*はIS曲線とLM曲線の交
点で決まる。
均衡利子率r*も同様
ただし，均衡所得Y*は，非自発的失
業が存在しているもとでの均衡所得
→完全雇用水準所得よりも低い。
市場に任せておくと，均衡所得は不
変
→非自発的失業もそのまま
→政府が市場に介入する必要があ
る。
→マクロ経済政策発動
r*
→金融政策と財政政策
IS
O
Y*
Y
Y
金融緩和政策の効果
r
LM0
• 金融緩和政策
名目マネーサプライMを増加
• このとき，
LM曲線が
下方にシフト
• その結果，
均衡所得は増加
均衡利子率は下落
⇒均衡所得が増加したので，
金融政策は有効
LM1
r0 *
r1 *
IS
O
Y0* Y1*
Y
拡張的財政政策の効果
• 拡張的財政政策
政府支出Gを増加
あるいは
租税Tを減少（減税）
• このとき，
LM
r
r1 *
r0
IS曲線が
右方にシフト
*
IS1
IS0
O
Y0*
Y1*
Y
• その結果，
均衡所得は増加
均衡利子率は上昇
⇒均衡所得が増加したので，
財政政策は有効
乗数効果
• 前ページで，拡張財政政策には，
政府支出G増加と，減税（Tの減少）があることを述べた。
– 政府支出Gの増加：直接，総需要Yd=C+I+Gを増加させる。
→均衡所得（＝総供給）Y*を増加させる。
– 租税Tの減少：可処分所得Y-Tの増加
→消費C(Y-T)の増加
→総需要Yd=C+I+Gを増加させる。
→均衡所得（＝総供給）Y*を増加させる。
ここで，3つの問題について考えてみよう。
①政府支出Gを１億円増やしたとき，所得はどれくらい増えるか？
②減税を１億円行ったとき，所得はどれくらい増えるか？
③①と②では，どちらの方が所得に与える影響が大きいか？
• 拡張的財政政策を行ったとき，
同じ利子率のもとでどれくらい所
得が増えるか？
→この大きさが，
「乗数効果」
LM
r
乗数効果
r* 0
IS0
O
Y*0
IS1
Y
• 乗数効果の大きさの導出
ここで，消費関数Cを以下のように設定する。
C  C (Y  T )  c0  c  (Y  T )
where
c0 : 独立消費，c : 限界消費性向 (0  c  1)
このとき，国民所得均衡式は次のようになる。
Y  C (Y  T )  I (r )  G
 c0  c  (Y  T )  I (r )  G
これを，変形すると，以下のようにまとめられる。
1
1
c
1


Y
 I (r ) 
G  
T  
 c0
1 c
1 c
 1 c  1 c
• ここで，他の条件を一定として，
– 政府支出Gを増加した（⊿G>0）ときの，乗数効果を⊿Yとすると，
1
Y 
 G
1 c
– 減税を行った（ ⊿T<0）ときの，乗数効果を⊿Yとすると，
c
Y  
 T
1 c
ここで，
1
を「政府支出乗数」，
1 c
c を「租税乗数」（←”-”（マイナス記号）がつかないことに注意）
1 c
という。
• c=0.8とする。この条件の下で，
①の問いに答えてみよう。
1
1
Y 
 G 
1億円  5億円
1 c
1  0.8
続いて，②の問いに答えてみよう。
c
0.8
Y  
 T  
 (1億円)  4億円
1 c
1  0.8
上の結果より，政府支出Gの増加額と，減税額が等しいとき，
政府支出増加のほうが減税よりも
乗数効果が大きい
ことがわかる。
これは，一般的にも，政府支出乗数と租税乗数を比較することで証明で
きる。
1
c
証明：

1 c 1 c
（証明終）
以上です。
おつかれさまでした。
試験でのご健闘を祈ります。
なお，このパワーポイント資料は，
持込不可
です。
（ただし，ノートに手書きで写したものは持込可です。）