Transcript b - 明治大学

組織文化の学習効果がもたらす
戦略行動のカオス的遷移
Chaotic Transition of Strategic Behaviors
Caused by the Learning Effects of Organizational Culture
2003年度組織学会研究発表大会
北海道大学，2003年6月14日
明治大学法学部 阪井 和男
[email protected]
何をしたいか？
企業の戦略行動を支配する数理モデルを構築
• 戦略行動
– 組織文化が転換点で変容
「組織文化は，学習につぐ学習によって結果的に変容を遂げる」
(「戦略行動と組織のダイナミクス」，桑田，1988)
面白くて優れた分析！
• 数理モデル
– PDPスキーマモデルにならう
– ボトムアップ的に方略スキーマモデルを構築
– 内在するカオス機構で行動特性が遷移
挙動が定性的に一致！
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
2
企業の戦略行動(1)
A社（桑田，1988）
1. 戦前，戦後を通じて
我が国を代表する企業の１つ
2. 事業内容は，
硝子・化学・セラミックス・エレクトロニクス等
3. 長い歴史を誇りながら
なお革新的企業として一般に高い評価
次の6つの指標で分析…
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
3
企業の戦略行動(2)
「事業領域」：
1.
–
「既存事業との関連性」：
2.
–
垂直-既存事業の素材・工程の内部化，派生-既存技術の高度化，新規
「製品市場」
3.
–
川上，川下
「事業機会」：
4.
–
–
受身-外部企業からの依頼・副産物の有効利用
積極-自ら事業機会を開拓
「技術」：
5.
–
6.
G-硝子，CR-セラミックス，CH-化学，EL-エレクトロニクス，O-その他，
L-ライセンス，BE-バックワード・エンジニアリング，C-共同開発，O-自社開発
「国産化」：
–
Y-Yes，N-No
（桑田，1988）
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
4
A社の戦略行動の展開（抜粋）
既存事業
との関連
事業領域
戦略
行動
1
G
C
H
E
L
O
垂
直
派
生
A
2
A
A
A
A
5
A
A
A
6
A
A
7
A
A
8
A
9
10
明治大学 阪井和男
新
規
B
A
3
4
C
R
B
A
A
B
2003年度組織学会研究発表大会
B
5
A社の戦略行動の展開
戦略行動
1
事業領域
G
CH
EL
O
垂直
派生
A
2
A
3
4
CR
既存事業との関連
A
新規
川上
B
A
川下
事業機会
受身
A
A
B
A
A
A
A
A
A
A
A
A
8
A
B
A
B
A
A
15
A
B
B
B
16
17
19
B
B
B
20
21
B
B
B
A
B
B
B
B
A
a
A
A
a
B
A
b
A
B
A
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
A
B
A
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
B
A
B
（注）ここで，各セルの中の｢A｣｢B｣は「方略スキーマモデル｣の二つのカテゴリーを表す。
明治大学 阪井和男
A
A
A
A
A
B
A
A
A
b
A
B
18
B
B
A
A
A
A
A
B
A
7
N
A
A
A
14
Y
A
A
13
O
A
A
A
A
C
A
A
12
B
BE
A
6
11
L
A
A
10
積極
国産化
A
A
9
技術
A
A
5
製品市場
B
B
B
（桑田，1988，p. 49，表１から修正して引用）
2003年度組織学会研究発表大会
B
6
A社の戦略行動の遷移図
既存事業との関連
4
戦略行動1
3
戦略行動13
2
1
0
0
1
2
3
4
5
6
事業領域
既存事業との関連：1-垂直，2-派生，3-新規
事業領域：1-硝子，2-セラミックス，3-化学，4エレクトロニクス，5-その他
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
7
戦略行動の転換点
• 戦略行動13にいたる意思決定過程
– 既存の組織文化にのっとっている
– 秩序だった判断の連続
「驚くべきことに
そこには『ゆらぎ』も『突出』もない
非常に当たり前の，
A社として『自然』な過程を経て
液晶への進出が決定された」(桑田，1988)
• 自発的に遷移するモデルを作ろう！
– 方略スキーマモデル
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
8
方略スキーマのカテゴリー
事業領域
Aサブスキーマ
（組織文化A）
Bサブスキーマ
（組織文化B）
G
EL
CR
O
CH
既存事業
との関連
垂直
製品市場
川上
川下
事業機会
受身
積極
L
C
BE
O
Y
N
技術
国産化
明治大学 阪井和男
新規
派生
2003年度組織学会研究発表大会
9
戦略
行動
G
スキーマ
1
C
R
C
H
E
L
A
O
垂
直
B
派
生
A
1
1
3
1
1
1
1
5
1
1
1
6
1
1
7
1
1
8
1
9
10
明治大学 阪井和男
新
規
B
1
2
4
既存事業
との関連
事業領域
1
1
1
1
2003年度組織学会研究発表大会
1
10
A社の戦略行動の方略スキーマ
既存事業
との関連
事業領域
戦略行動
G
スキーマ
1
CR
EL
A
O
垂直
B
派生
A
1
2
1
3
4
CH
1
事業
機会
新規
川上
川下
受身
積極
B
A
B
A
B
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
8
1
1
1
1
17
19
1
1
1
1
1
1
明治大学 阪井和男
1
1
0.5
1
1
1
1
1
1
1
0.5
1
1
0.5
1
1
0.5
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
0.5
1
1
20
21
1
1
18
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
16
1
1
1
1
B
1
7
15
A
1
1
14
1
N
1
1
13
B
Y
1
1
1
A
O
1
1
12
C
1
6
11
BE
1
1
10
L
国産化
1
1
9
技術
1
1
5
製品
市場
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2003年度組織学会研究発表大会
1
1
1
1
11
戦略
行動
既存事業
との関連
事業領域
スキーマ
A
1
1
2
1
1
3
1
1
4
1
1
5
1
1
6
1
1
7
1
1
8
1
9
1
10
明治大学 阪井和男
B
A
B
1
1
1
1
2003年度組織学会研究発表大会
1
12
A社の戦略行動の方略スキーマの活性度
戦略行動
事業領域
スキーマ
A
1
1
2
1
1
1
3
1
1
1
4
1
1
5
1
1
1
1
1
1
6
1
1
1
1
1
1
7
1
1
1
1
1
1
8
1
1
1
1
9
1
0.5
1
1
10
B
既存事業との関連
A
製品市場
事業機会
B
A
A
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
1
1
12
1
1
B
0.5
1
1
1
国産化
B
A
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
B
1
A
B
1
0.5
1
1
0.5
技術
1
1
0.5
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
13
1
1
14
1
1
15
1
1
16
1
1
17
1
1
1
1
1
1
18
1
1
1
1
1
1
19
1
1
1
1
1
1
20
1
1
1
1
1
21
1
1
1
1
1
明治大学 阪井和男
1
1
1
1
1
1
2003年度組織学会研究発表大会
1
1
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A社の戦略行動の方略スキーマの平均活性度
戦略行動
平均活性度
平均活性度差
<A>
<B>
<A>-<B>
1
0.666666667
0.333333333
0.333333333
2
1
0
1
3
1
0
1
4
0.666666667
0.333333333
0.333333333
5
1
0
1
6
1
0
1
7
1
0
1
8
0.666666667
0.333333333
0.333333333
9
0.916666667
0
0.916666667
10
0.083333333
0.583333333
-0.5
11
1
0.083333333
0.916666667
12
0.5
0.583333333
-0.083333333
13
0
1
-1
14
0.166666667
0.833333333
-0.666666667
15
0.166666667
0.833333333
-0.666666667
16
0.666666667
0.333333333
0.333333333
17
0
1
-1
18
0
1
-1
19
0
1
-1
20
0.166666667
0.833333333
-0.666666667
21
0
1
-1
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
14
戦略行動の相対スキーマ活性度
不安定化
<A>-<B>
1
0
0
10
20
-1
戦略行動（時系列）
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
安定化
15
相対方略スキーマから分かること
1. 戦略行動には，
自発的な揺らぎがある
2. 組織文化の変容直前に，揺らぎが大きくなる
–
前駆的な不安定化
3. 変容直後には，急速に揺らぎが小さくなる
–
遷移後の安定化
数理モデルで再現したい！
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2003年度組織学会研究発表大会
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A社の戦略行動の方略スキーマの活性度
戦略行動
事業領域
スキーマ
A
1
1
2
1
1
1
3
1
1
1
4
1
1
5
1
1
1
1
1
1
6
1
1
1
1
1
1
7
1
1
1
1
1
1
8
1
1
1
1
9
1
0.5
1
1
10
B
既存事業との関連
A
製品市場
事業機会
B
A
A
1
1
1
1
1
1
1
1
1
11
1
1
12
1
1
B
0.5
1
1
1
国産化
B
A
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
B
1
A
B
1
0.5
1
1
0.5
技術
1
1
0.5
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
13
1
1
14
1
1
15
1
1
16
1
1
17
1
1
1
1
1
1
18
1
1
1
1
1
1
19
1
1
1
1
1
1
20
1
1
1
1
1
21
1
1
1
1
1
明治大学 阪井和男
1
1
1
1
1
1
2003年度組織学会研究発表大会
1
1
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方略スキーマ構築のレシピ
1. 方略スキーマは， 二サブスキーマ(A,B)から構成
–
二つの組織文化に対応
2. 各サブスキーマは，6個のユニットからなる
–
ユニット総数12個
(Aサブスキーマ6個，Bサブスキーマ6個)
3. 各ユニットは，活性度という力学的自由度をもつ
–
ユニット活性度 ai(t) i=1～12
4. 同じ属性に属するユニットは，互いに抑制しあう
–
同一属性では，ひとつのユニットだけが興奮できる
5. 同じスキーマに属するユニットは，互いに興奮しあう
–
同一スキーマのユニット同士が興奮しやすい
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18
方略スキーマモデルの活性度
Aサブスキーマ
属性
活性度
Bサブスキーマ
属性
活性度
事業領域A
a1 ( t )
事業領域B
a 7 (t )
既存事業A
a 2 (t )
既存事業B
a8 (t )
製品市場A
a3 (t )
製品市場B
a9 (t )
事業機会A
a 4 (t )
事業機会B
a10 ( t )
技術A
a5 (t )
技術B
a11 ( t )
国産化A
a 6 (t )
国産化B
a12 ( t )
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2003年度組織学会研究発表大会
19
方略スキーマモデルの概念図
ユニットの協調・競合関係
事業領域A
競合
w17
a1(t)
w12
協調
事業領域B
w18
a7(t)
w27
w78
協調
既存事業A
w28
既存事業B
a2(t)
競合
a8(t)
・
・
・
・
・
・
・
・
・
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2003年度組織学会研究発表大会
20
ユニット間の重み
• 双方向性，無自己結合
w ij  w ji , w ii  0
• 総和則

w ij 

w ij 
j { A }
• 対称則
j { A }
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
w ik  0
k { B }

w km
i  { A}, k  { B }
m { B }
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21
ユニットの活性化ルール
• コネクショニスト・モデル
Rummelhart (1986)
net i ( t )  0
a i ( t  1)  a i ( t )  n et i ( t )  1  a i ( t ) 
net i ( t )  0
a i ( t  1)  a i ( t )  net i ( t )  a i ( t )
• 正味の入力
net i ( t ) 
w
ij
a j ( t )  bias i
j
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22
組織文化の強化学習
• 反対称性の仮定
bias A ( t )   bias B  b ( t )
• 強化学習則
b ( t  1)   1     b ( t )    n et i ( t )
ε>0：強化学習
正味入力に比例し，εの分だけゆっくり学習周
りが興奮させるようなら、もっと興奮させよう
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23
スキーマ内平均場近似
 a (t ) A 
 a (t ) B 
2
N
2
N

a j (t )

a j (t )
j { A }
j { B }
• 重みの仮定
w AA  w BB  w
w AB  w BA  
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N 2
w
N
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24
新変数の導入
• 換算相対活性度差
X (t ) 
A 1
A
• 換算バイアス
Z (t ) 
  a (t ) A   a (t ) B 
b (t )
A
• 分岐パラメータ
A  1
N 2
w
2
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25
平均方略スキーマモデル
二次元写像関数
X ( t  1)  F  X ( t ), Z ( t ) 
F ( X , Z )  A X  1  X  Z
Z ( t  1)  Z ( t )    X ( t )
   A  1 Z
1スキーマ近似
F ( X , Z )  Z
  X ( t  1)  AX ( t ) 1  X ( t ) 
 0, X 0
1次元ロジスティック写像
Aが大きくなれば、カオスになるのは当たり前！
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26
自発的なカオス遷移モデル
X(t)
1
0
0
5
10
15
20
-1
t
N=12, w=0.2, ε=0.04, b(1)= 0.1, X(1) = 0.4
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27
理論と実際
X(t)
1
0
0
5
10
15
20
-1
t
実際
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理論
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28
初期値敏感性
（初期値差=0.01）
X(t)
1
0
0
5
10
15
20
-1
t
X(1)=0.4
明治大学 阪井和男
X(1)=0.41
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29
長期変動
X(t)
1
0
0
20
40
60
80
100
-1
t
X(t)
明治大学 阪井和男
Z(t)
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30
まとめ(1)
企業の戦略行動を方略スキーマモデルで説明
• 方略スキーマモデル
–
3パラメータ，2初期値
1. ユニット数：N
•
2.
3.
4.
5.
固定値（戦略行動の分析から自動的に決まる）
ユニット間重み：w
学習効率：ε
初期ユニット活性度：X(1)
初期バイアス：b(1)
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31
まとめ(2)
平均方略スキーマモデル→定性的に一致
• 自発的な揺らぎ
– 方略スキーマモデルに内在するカオス機構
• 前駆的な不安定化
– 既存文化の強化学習によるカオス化
• 遷移
– カオス的遷移(乗り換え危機)による新アトラクタ発見
Yamaguchi & Sakai (1983) `Transfer Crisis’
• 遷移後の安定化
– 未強化の安定な新アトラクタ
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32
桑田説の解釈
• 戦略行動はどう決定されるか
– 方略スキーマモデルのどのユニットが興奮するか
• 組織文化は何に対応するか
×If 組織文化＝組織の記憶
then ユニット間の重み「ビジネスレベルの知識」
×If 組織文化＝戦略の選択嗜好
then ユニットへのバイアスバイアスの時間変化？？
○If 組織文化＝釈迦の手のひら
then ユニットの運動領域＝（カオス）アトラクタ
• 「蒸留過程」は何に対応するか
「ビジネスレベルの知識が組織文化に変換される過程」（桑田，1988）
– 周りのユニットからの漸次的なバイアス強化学習
– 「前と同じ戦略を選びやすくなる」という効果
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33
スキーマ理論の適用範囲
実は、同じ数理モデル・・・
• 方略スキーマモデル
組織の認知モデル(阪井，2002)
– 対象：企業の戦略行動
• 拡張PDPスキーマモデル
人間の認知モデル(Sakai et al., 1995)
– 対象：ネッカー立方体の視覚認知の反転現象
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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Neckerの立方体
Necker(1832)
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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二つの解釈
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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スキーマ理論の対応関係
時間スケールが3億倍違うのに・・・
• 方略スキーマモデル
– 対象：企業の戦略行動
– 単位時間：１年のorder
• 拡張PDPスキーマモデル
– 対象：ネッカー立方体の視覚認知反転
– 単位時間：0.1秒のorder
3.15×108倍(約3億倍)の時間スケールの違い
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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今後の発展
•
カオスだと分かって何がうれしい？
理論ができたので・・・
1. 組織文化の変容を促進する方法が判明！
•
•
学習効率εを高める
スキーマ構成力wを強くする
2. 組織文化がいつ変容するか予測可能？
•
変容前の戦略行動から、学習効率εを推定
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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参考文献
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.
桑田耕太郎：「戦略行動と組織のダイナミクス」，組織科学，第21巻4
号 pp. 43-54，(1988)
Rummelhart, D.E., et. Al..: Parallel distributed Processing,
Cambridge, The MIT Press, Vol. 2, (1986)
Necker, L.A. : “Observations on some remarkable phenomena seen in
Switzerland; and an optical phenomenon which occurs on viewing of a
crystal or geometrical solid”, Phil. Mag., Vol. 3, pp. 329-337, (1832)
阪井和男・他：「平均場近似によるＰＤＰスキーマモデルのカオスダイ
ナミクスの理論」，明治大学教養論集 249号，pp. 67-104，(1992)
Sakai, K.., et. al. : "Chaos Causes Perspective Reversals for
Ambiguous Patterns", in Advances in Intelligent Computing, Springer,
pp. 463-472, (1995)
Yamaguchi, Y., and Sakai, K.:”New type of `crisis’ showing
hysteresis”, Phys. Rev., Vol. A27, pp. 2755-2758, (1983)
阪井和男：「方略スキーマモデルによる戦略行動のカオス的ダイナミ
クスと組織文化の機能」，情報文化学会連合研究会論文集 第1号，
pp. 12-23，(2002)
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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Thank You !
The end
明治大学 阪井和男
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Appendix
拡張ロジスティック写像のバイアス効果
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パラメータ空間の位相図
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片側2周期
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2003年度組織学会研究発表大会
44
片側カオス
明治大学 阪井和男
2003年度組織学会研究発表大会
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乗り換え危機
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2003年度組織学会研究発表大会
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乗り換え危機の写像力学
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2003年度組織学会研究発表大会
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カオス的バースト
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長期的な自発的遷移
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