Transcript 現代の家族形態と社会性

現代の家族形態と社会性
文学部3年10組30番 ＊＊＊＊＊
2006.11.08提出
•
共働きと家族
都道府県別の共働き世帯割合とその他のデータとの相関を調べる
1. 核家族世帯の割合
2. 一世帯あたり一ヶ月の実収入
3. 住宅に住む一般世帯の一人当たり述べ住居面積（㎡）
•
DV（ドメスティックバイオレンス）と家族
都道府県別の「児童相談所における養護相談の処理件数の15歳未満
人口に対する割合」とその他のデータとの相関を調べる
1. 住宅に住む一般世帯の一人当たり述べ住居面積（㎡）
2. 通勤・通学者以外が幼児と女性のみの世帯の割合
3. 一世帯あたり一ヶ月の実収入
散布図
共
働
き
世
帯
割
合
どうやら「共働き」は「核家
族の形態」、「収入」、
「住宅の広さ」とそれぞ
れ関係しそうだ。
相関関係の強さから特に
「核家族の形態」、「住
宅の広さ」との関係に
注目。
核
家
族
世
帯
の
割
合
月一
の世
実帯
収あ
入た
り
一
ヶ
（ ㎡ ）
べ帯住
住 の宅
居一に
面人住
積当む
た一
り般
延世
共働き 世帯割合
核家族世帯の割合
一世帯あたり 一ヶ 月
の実収入
住宅に住む一般世帯
の一人当たり 延べ住
居面積（ ㎡）
相関係 数
共働き世帯割合
核家族世帯の割合
住宅に住む一般世帯の一
人当たり延べ住居面積（㎡）
一世帯あたり一ヶ月の実収
入
Pearson の相関係数
有意確率 (両 側)
平方和と積和
共分散
N
Pearson の相関係数
有意確率 (両 側)
平方和と積和
共分散
N
Pearson の相関係数
有意確率 (両 側)
平方和と積和
共分散
N
Pearson の相関係数
有意確率 (両 側)
平方和と積和
共分散
N
**. 相関係数は 1% 水準で有意 (両側) です。
*. 相関係数は 5% 水準で有意 (両側) です。
住宅に住む一
般世帯の一人 一世帯あた
共働き世
核家族世
当たり延べ住
り一ヶ月の
帯割合
帯の割合
居面積（㎡）
実収入
1
-.689**
.806**
.317*
.000
.000
.030
1403.461
-790.669
910.871
5090.664
30.510
-17.188
19.802
110.667
47
47
47
47
-.689**
1
-.643**
-.230
.000
.000
.120
-790.669
937.939
-593.864
-3017.051
-17.188
20.390
-12.910
-65.588
47
47
47
47
.806**
-.643**
1
.415**
.000
.000
.004
910.871
-593.864
909.779
5355.682
19.802
-12.910
19.778
116.428
47
47
47
47
.317*
-.230
.415**
1
.030
.120
.004
5090.664
-3017.051
5355.682
183393.373
110.667
-65.588
116.428
3986.812
47
47
47
47
散布図
る 未処 け児
割満理 る童
合人件養相
口数護談
にの相所
対 談に
す歳のお
15
児童虐待は他のデータ
とあまり相関が見ら
れない。
住宅の広さとは若干負
の相関が見られる。
（ ㎡ ）
り世住
延帯宅
べのに
住一住
居人む
面当一
積た般
合 の外通
みが勤
の幼 ・
世児通
帯と学
の女者
割性以
ヶ一
月世
の帯
実あ
収た
入 り
一
児童相談所における 養護 住宅に住む一般世帯 通勤・ 通学者以外が 一世帯あたり 一ヶ 月
相談の処理件数の15歳未 の一人当たり 延べ住 幼児と 女性のみの世
の実収入
満人口に対する 割合
居面積（ ㎡）
帯の割合
相関係数
児童相談所にお ける 養護
相談の処理件数の15歳未
満人口に対する 割合
住宅に住む一般世帯の一
人当たり延べ住居面積（㎡）
通勤・通学者以外が幼児と
女性のみの世帯の割合
一世帯あた り一ヶ月の実収
入
Pearson の相関係数
有意確率 (両側)
平方和と積和
共分散
N
Pearson の相関係数
有意確率 (両側)
平方和と積和
共分散
N
Pearson の相関係数
有意確率 (両側)
平方和と積和
共分散
N
Pearson の相関係数
有意確率 (両側)
平方和と積和
共分散
N
**. 相関係数は 1% 水準で有意 (両側) です。
児童相談所
にお ける 養護
相談の処理
件数の15歳
未満人口に
対する 割合
1
住宅に住む一
般世帯の一人
当たり延べ住
居面積（㎡）
-.396**
.006
.343
-6.998
.007
-.152
47
47
-.396**
1
.006
-6.998
909.779
-.152
19.778
47
47
.099
-.568**
.507
.000
.407
-120.150
.009
-2.612
47
47
-.068
.415**
.650
.004
-17.059
5355.682
-.371
116.428
47
47
通勤・通学者
以外が幼児と 一世帯あた
女性のみの
り一ヶ月の
世帯の割合
実収入
.099
-.068
.507
.650
.407
-17.059
.009
-.371
47
47
-.568**
.415**
.000
.004
-120.150
5355.682
-2.612
116.428
47
47
1
-.169
.256
49.121
-507.797
1.068
-11.039
47
47
-.169
1
.256
-507.797
183393.373
-11.039
3986.812
47
47
仮説１：核家族の夫婦は共働きになりにくい
仮説２：共働きなら一人当りの住居面積が広くなる
仮説3：住居が広いと児童虐待は起こりにくい
仮説1の検証
45
65
40
60
35
30
55
25
50
20
15
45
核家族世帯の割合
共働き 世帯割合
ﾓﾃﾞ ﾙ集計
仮説1の検証
• 回帰直線は
y=-0.563x+75.113
• 決定係数は0.475
→核家族世帯であるかないか
は47.5%の割合で共働きであ
ることに寄与。
• F値の有意確率が0.05以下で
あることもあわせると、仮説は
成立するといえる。
調整済み
ﾓﾃﾞﾙ
R
R2 乗
R2 乗
1
.689a
.475
.463
a. 予測値: (定数)、共働き世帯割合。
推定値の
標準誤差
3.30824
分散分 析b
ﾓﾃﾞﾙ
1
回帰
残差
全体
平方和
445.440
492.499
937.939
自由度
1
45
46
a. 予測値: (定数) 、共働き世帯割合。
b. 従属変数: 核家族世帯の割合
平均平方
445.440
10.944
F 値
40.700
有意確率
.000a
仮説２の検証
45
50
16
40
45
35
40
30
35
25
30
20
47
15
25
住宅に住む一般世帯の一人当たり 延べ住居面積（ ㎡）
共働き 世帯割合
ﾓﾃﾞ ﾙ集計
仮説２の検証
• 回帰直線は
y=-4.858x+1.001
• 決定係数は0.650
→共働き世帯であるかないか
は65.0%の割合で一人当たり
住居面積に寄与する
• F値の有意確率が0.05以下で
あることもあわせると、仮説は
成立するといえる。
調整済み
推定値の
ﾓﾃﾞﾙ
R
R2 乗
R2 乗
標準誤差
1
.806a
.650
.642
3.30487
a. 予測値: (定数)、住宅に住む一般世帯の一人当たり延
べ住居面積（㎡）。
分散分 析b
ﾓﾃﾞﾙ
1
回帰
残差
全体
平方和
911.964
491.497
1403.461
自由度
1
45
46
平均平方
911.964
10.922
F 値
83.497
有意確率
.000a
a. 予測値: (定数) 、住宅に住む一般世帯の一人当たり延べ住居面積（㎡）。
b. 従属変数: 共働き世帯割合
仮説3の検証
50
16
45
40
35
30
47
25
住宅に住む一般世帯の一人当たり 延べ住居面積（ ㎡）
0.8
50
16
45
40
0.6
40
14
0.4
35
0.2
30
47
25
0.0
住宅に住む一般世帯の一人当たり 延べ住居面積（ ㎡）
児童相談所における 養護相談の処理件数の15歳未満人口に対する 割合
ﾓﾃﾞ ﾙ集計
仮説3の検証
• 回帰直線は
y=-20.391x+41.739
• 決定係数は0.157
→住居が広いかどうかは
15.7%の割合で養護相談率に
寄与する
• F値の有意確率が0.05以下で
あることもあわせると、仮説は
成立するといえる。
調整済み
推定値の
ﾓﾃﾞﾙ
R
R2 乗
R2 乗
標準誤差
1
.396a
.157
.138
4.1287
a. 予測値: (定数)、児童相談所にお ける 養護相談の処理
件数の15歳未満人口に対する 割合。
分散分 析b
ﾓﾃﾞﾙ
1
回帰
残差
全体
平方和
142.690
767.090
909.779
自由度
1
45
46
平均平方
142.690
17.046
F 値
8.371
有意確率
.006a
a. 予測値: (定数) 、児童相談所におけ る 養護相談の処理件数の15歳未満人口
に対する割合。
b. 従属変数: 住宅に住む一般世帯の一人当たり延べ住居面積（㎡）
結論
仮説１：核家族の夫婦は共働きになりにくい
仮説２：共働きなら一人当たりの住居面積が広くなる
仮説3：住居が広いと児童虐待は起こりにくい
はそれぞれ程度が違いながらも成立することが
示された。