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マクロ経済モデル分析
仮説
マクロ経済学のモデル
Y=C＋I＋G＋EX－IM
から
１）GDPは民間消費に比例する
２）GDPは政府支出に比例する
３）GDPは輸出に比例する
注１）Y：GDP C：民間最終消費 I：民間最終投資 G：政府
最終支出
EX：輸出 IM：輸入
注２）有意確率５％で検定
データ
国民経済計算1980～2009年までの30年分
〔出典〕内閣府

http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/h20-kaku/22annual-report-j.html
実質値の前年度からの変化率を計算
X年度の変化率＝{（X年度実質値）－（X－1年度実質
値）｝＊100÷X年度実質値
＊基本データ

度数
平均値
GDP成長率
29
2.0645
標準偏差
2.42856
家計消費支出増加率
29
2.0217
1.73498
政府支出増加率
29
2.7579
1.33884
輸出増加率
29
4.0290
6.47711
15.00
時系列データ
10.00
5.00
0.00
-5.00
GDP成長率
家計最終消費支出増加率
-10.00
政府支出増加率
輸出増加率
-15.00
仮説１ 分析データ
相関係数
GDP成長率
GDP成長率
Pearson の相関係数
民間消費支出増
加率
1
.861**
有意確率 (両側)
.000
N
民間消費支出増加率
Pearson の相関係数
有意確率 (両側)
29
29
.861**
1
.000
N
29
29
分散分析b
モデル
回帰
残差 (分散分析)
合計 (ピボットテー
ブル)
平方和 (分
散成分)
124.447
平均平
方
自由度
1 124.447
40.694
27
165.141
28
1.507
F 値
82.569
有意確
率
.000a
仮説１ 消費とGDPの関連
・相関係数＝0.861
・回帰方程式
Y＝1.215C－0.392
・決定係数
R2＝0.754
↓
結）有意確率５％で仮
説を採択
仮説２ 分析データ
相関係数
GDP成長率
GDP成長率
Pearson の相関係数
政府支出増加率
.429*
1
有意確率 (両側)
.020
N
政府支出増加率
Pearson の相関係数
有意確率 (両側)
29
29
.429*
1
.020
N
29
29
分散分析b
モデル
回帰
平方和 (分散成
分)
自由度
30.417
1
残差 (分散分析)
134.724
27
合計 (ピボット
テーブル)
165.141
28
平均平
方
30.417
4.990
F 値
6.096
有意確
率
.020a
仮説2 政府支出とGDPの関連
・相関係数＝0.429
・回帰方程式
Y＝0.778G－0.083
・決定係数
R2＝0.184
↓
結）有意確率５％で仮
説を採択
仮説３ 分析データ
相関係数
GDP成長率
GDP成長率
Pearson の相関係数
輸出増加率
1
.605**
有意確率 (両側)
.001
N
輸出増加率
Pearson の相関係数
29
29
.605**
1
有意確率 (両側)
.001
N
29
29
分散分析b
モデル
回帰
平方和 (分
平均平
散成分)
方
自由度
60.357
1 60.357
残差 (分散分析)
104.784
27
合計 (ピボットテー
ブル)
165.141
28
3.881
有意確
率
F 値
15.552
.001a
仮説３ 輸出とGDPの関連
・相関係数＝0.605
・回帰方程式
Y=0.227EX+1.115
・決定係数
R2＝0.365
↓
結）有意確率５％で仮
説を採択
15.00
時系列データ ～輸出とGDP～
10.00
5.00
0.00
-5.00
-10.00
-15.00
GDP成長率
輸出増加率
8.00
時系列データ ～政府支出とGDP～
6.00
4.00
2.00
0.00
-2.00
GDP成長率
-4.00
-6.00
政府支出増加率
結論・考察
GDPと消費
密接に関連している。GDPのうち６割が家計の消費
で、その寄与率は大きい。
 GDPと政府支出
関連があるといいきれない。外的要因の補完の意味合
いが強いと予想される。好況時に赤字国債を発行して
まで多額の財政出動は必要なのか
 GDPと輸出
多少の関連あり。変化の振れ幅が非常に大きく、輸出
不振になると影響は莫大になる。

以上で終了です
ありがとうございました