Transcript ケンウッド，アイワ，ビクター3社の企業分析

kenwood aiwa victor
プレゼンテーター
吉岡 浦島 池田
それぞれの主な事業内容
Ｖｉｃｔｏｒ… 音響･映像機器等の制作販売を
主な事業としている。（６８．８％）
 ＫＥＮＷＯＯＤ…音響機器、ビデオ等の製造
販売。（７３．２％）
 ａｉｗａ…音響機器の製造販売（８７．９％）
 3社とも主に音響機器の製造販売を主事
業の内容としている。

６２：売 上 高 伸 び 率




会社の成長性がわかる。
業種平均（▲0.66%）
全産業平均（▲0.59%）
国民総生産などの指標に
表れる成長率と比較する
ことによって正しく判定
できる。
会社のスケールが大きく
なればなるほど伸び率は
低下する傾向にある。
売上高伸び率
14.00
12.00
11.62
10.00
10.71
8.00
6.00
5.85
4.00
3.98
6.32
3.21
2.00
6.73
2.13
0.00
△ 2.00
△ 4.00
あいわ
けんうっど
びくたぁ
△ 1.56
平成7年度
平成8年度
平成9年度
5.85
△ 1.56
3.98
11.62
6.32
3.21
10.71
6.73
2.13
６３：経 常 利 益 伸 び 率




会社の力の消長がわかる。
伸びている場合、その理由
が自助努力によるものなの
か外部環境の変化によるも
のなのかを見極めることが
大切。
特定の期の増減より、全体
としての傾向の流れを知る
ことのほうが重要。
全業種の平均は▲５．２
１％製造業で▲６．８８％、
非製造業が▲２．４２％。
経常利益伸び率
600.00
400.00
432.47
200.00
0.00
2.57
121.44
45.64
7.70
32.26
21.41
1.35
△ 200.00
△ 400.00
△ 600.00
△ 800.00
あいわ
けんうっど
びくたぁ
△ 617.59
平成7年度
平成8年度
平成9年度
2.57
△ 617.59
432.47
7.70
121.44
45.64
21.41
32.26
1.35
６４：当 期 純 利 益 伸 び 率



処分可能利益の変動を表
す指標。
会社の当期の実力を示す
ものではないが株主への
配当は処分可能利益に基
づいてなされるため、株
主にとっては関心が高い。
全業種の平均▲30.58％、
製造業では▲18.25％、
非製造業では▲56.41％。
当期純利益伸び率
4000.00
3000.00
3036.71
2000.00
1000.00
0.00
7.43
142.25
109.03
6.17
3.09
8.19
△ 48.33
△ 1000.00
△ 1511.64
△ 2000.00
あいわ
けんうっど
びくたぁ
平成7年度
平成8年度
平成9年度
7.43
△ 1511.64
3036.71
6.17
109.03
142.25
8.19
3.09
△ 48.33
６５：償 却 前 利 益 伸 び 率



簡便に営業段階での資金
の概況を把握する指標。
営業を伴う資金収支差額
は営業利益に帳簿上の費
用である減価償却費を加
算した金額に近くなる。
全業種の平均は▲1.95％、
製造業▲3.60％
非製造業▲0.39％。
償却前利益伸び率
100.00
90.02
80.00
60.00
40.00
20.00
20.02
0.00
0.01
0.12
0.28
△ 11.07
△ 20.00
平成7年度
平成8年度
平成9年度
あいわ
0.01
0.12
0.28
びくたぁ
90.02
20.02
△ 11.07
６６：売 上 高 研 究 費 率



新製品開発の可能性を見
る。
売上高の何％が開発に投
資されているのかを知れ
ば、その会社の研究開発
の姿勢が判断できる。
多額の研究開発費を負担
するには、相応の財政基
盤と利益が必要。
売上高研究費比率（びくたぁ）
2.00
1.62
1.54
1.50
1.00
0.50
0.00
第107期（平成７
年度）
第109期（平成９
年度）
売上高研究費比率
1.62
1.54
新製品比率


売上高に占める新製品の割合、どれだけバンバン新製
品を出しているのか、環境変化への適応力を表している
といえるので、この数値の低下は会社の衰退にもつなが
りかねません。
新製品の売上高が記載されることはまずないので、新製
品の動向を見ながら売上が伸びているかなど「営業の状
況」や業績を見ていきましょう。
どこ見ろっちゅーねん。
何も書いてへんがな。
配当性向



当期純利益の内、配当にどれ
だけ回しているかという指標。
配当が多いに越したことはな
いが、この比率が高すぎると
社外流出が多いということなの
で会社の成長からすればよく
ない。
今、配当が多いほうがいいの
か、今後会社が成長してくれた
方がいいのか悩むところ。
90
80
70
60
50
40
30
20
10
俺は株の転売で
儲けるから配当な
んて関係ないね。
0
H.6
H.7
ケンウッド
H.8
アイワ
H.9
H.10
ビクター
一株あたり当期利益・純資産

１株当たり純資産額
アイワ
ケンウッド
ビクター
0
200
400
600
800
1000

１株当たり純資産額
１株当たり当期純利益
アイワ

ケンウッド
ビクター
0
20
40
60
１株当たり当期純利益
80
100
純利益・純資産を尺度と
した株式の評価基準の１
つ。同業他社か過去の実
績と比較する
株価が１株当り純利益の
何倍なのか測定する｢株
価収益率｣指標もある。
純資産の中でも配当に当
てることができるのは｢そ
の他の剰余金」であり、簿
価なのでその中身にも注
意が必要。
損益分岐点比率



損益分岐点売上高を現在の
売上高で割った比率。
数値が100％を超えると赤字。
分数を逆にすると損益分岐点
安全度が出ます。この場合数
値が高いほど安全です。
改善策としては売上高を増や
すか、変動比率を引き下げる、
固定費を削減する。
損益分岐点比率=
損益分岐点売上高
×100(%)
売上高
120
売上高線
100
80
損益分岐点比率
60損益分岐点
総費用線
固定費線
40
20
変動費線
0
損益分岐点売上高
売上高
７１：連 結 グ ル ー プ の 評 価



関連会社を含めたグループ全体の経営状態をみ
る。
連結グループとはそれ自体は法人格ではなく親
会社を中心に主に持株の関係で結びついたグ
ル ープのことをいう。
グループ全体が親会社単体以上の実績を上げて
いるのか、足をひっぱているのかをみるために、
親会社単体とグループの成績を比較する必要が
ある。
自己資本比率の比較
あいわ
40.00
31.24
けんうっど
27.28
30.00
30.00
26.38
13.38
20.00
20.00
10.00
10.00
0.00
0.00
自己資本比率
個別平成９年度
31.24
連結平成９年度
27.28
個別平成９年度
連結平成９年度
自己資本比率
26.38
13.38
びくたぁ
60.00
51.39
38.95
40.00
ＤＯＷＮ？
20.00
0.00
自己資本比率
個別平成９年度
51.39
連結平成９年度
38.95
売上高経常利益率の比較
けんうっど
あいわ
6.00
4.25
4.89
1.50
4.00
1.00
2.00
0.50
0.00
売上高経常利益率
0.00
1.08
1.13
売上高経常利益率
個別平成９年度
4.25
個別平成９年度
1.08
連結平成９年度
4.89
連結平成９年度
1.13
びくたぁ
1.38
1.50
0.96
1.00
0.50
ＵＰ！！
0.00
売上高経常利益率
個別平成９年度
1.38
連結平成９年度
0.96
組織力の評価






第１：階層を明確にして人を割
り当てる。
第２：各階層に仕事を割り当て
る。
第３：仕事を遂行するのに必要
な権限と責任を持たせる
指揮命令系統の一元化。
権限の分散委譲。
迅速な意志決定。



大きな会社は分散系。
小さな会社は集中系。
大事なことは…

環境の変化に対して柔軟
な対応ができるかどうか。

組織の硬直化、老化は新製品
比率、売上高や利益率の低下、
平均年齢の高齢化などにみて
とれる。
求められるのは
強いリーダーシップ!!
役員･従業員の平均年齢

役員の平均年齢は環
境変化への適応力、
従業員の平均年齢は
会社の活力を見る指
標である。
創業以来会社
を支えてきた
この私に辞めろ
というのか!?
70
65
60
55
50
45
40
35
30
25
20
15
役員
ケンウッド
従業員
アイワ
ビクター
会社の総合評価




今まで学んできた各指標をもとに、経営状態を総合的に
評価することが大事。
安全性
収益性
成長性 ここでは…
の総合評価




連結の自己資本比率になると
売上高経常利益
13％になり、さらに低下傾向
1.08%
にある。
10
11年返済の長期借入金がたく
8 使用総資本回転率
経常利益伸び率
さん計上されたので、相対的
6
32.26%
1.47回
に流動負債が増えているため
4
固定長期適合率が高くなって
2
いる。
0
営業力はなんとか上げる努力
をして入るが、財務体質がい
まいち改善さててきていない。固定長期適合率
棚卸資産回転率
まだまだ多い含み損を吐き出 150.99%
8.11回
して体質を改善し、連結子会
自己資本比率
社の効率も上げるべき。
26.38%
の総合評価


売上高経常利益
4.25%
すべての指標が全業
10
種平均を上回ってお
経常利益伸び率 8
使用総資本回転率
り、優良企業である 21.41%
6
2.04回
4
といえる。
2
0
自己資本比率がやや
低めになっているが、
設備投資と自己資本
棚卸資産回転率
の関係は全く問題が 固定長期適合率
48.29%
24.01回
自己資本比率
ない。
31.24%
の総合評価

総合的評価としては、
悪くはないが、売上高
経常利益率が平均を
下回っている。しかし、
105期以降（当期は
109期である）順調に
回復しているかことか
ら特に問題は見受け
られないと思われる。
売上高経常利益
1.38%
経常利益伸び率
1.35%
10
8
6
4
2
0
使用総資本回転率
1.50回
固定長期適合率
棚卸資産回転率
71.66%
9.18回
自己資本比率
51.39%
３社の総合比較
売上高経常利益
経常利益伸び率
10
8
6
4
2
0
使用総資本回転率
固定長期適合率
棚卸資産回転率
自己資本比率
けんうっど
あいわ
びくたー