テレビ局 - 名大ジャーナリズム研究会

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テレビ局に未来はあるのか?
メディアプロフェッショナルコース 岡本花梨
加藤淳
ジャーナリズム研究会 2009.1.30
発表内容
・赤字に転落したテレビ局
・テレビ局の抱える危機
1.広告収入の減少
2.地デジ・DVDレコーダーの影響
3.制作プロダクションとの関係
・テレビ局の未来は??
ジャーナリズム研究会 2009.1.30
赤字になったテレビ局
ジャーナリズム研究会 2009.1.30
新聞社もピンチ!?
産経新聞、毎日新聞も赤字に転落
毎日新聞:営業損益 ▼9億1900万円
純利益
▼12億5600万円
産経新聞:営業損益 ▼4億3400万円
純利益
▼19億8400万円
J-CAST ニュースより
2008/11/22, 日本経済新聞 朝刊, 13ページ
各新聞社の赤字の報道を、各新聞社はあまり報道していない!?
ジャーナリズム研究会 2009.1.30
マスメディアを襲う苦境 (週刊ダイヤモンドより)
広告主
新聞・テレビ広告費
2兆9443億円
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テレビ局(民放地上波127局)
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テレビ営業収入合計 2兆3702億円
制
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スポット広告の減少による経営悪化
地
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圧
力
新聞社(108社)
総売上高 2兆3325億円
市民
制作プロダ
クション
総務省
原
料
代
高
騰
製紙会社
販
売
収
入
減
販売店
広告の激減、購読の伸び悩み
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楽
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多
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化
ジャーナリズム研究会 2009.1.30
広告費の減少①
テレビ広告は低迷し、コスト削減によって営業減益
①経済的背景
景気悪化に伴う広告主の業績悪化
→四半期決算開示に伴う株主からの増益プレッシャー
→各産業での優勝劣敗の明確化
上位陣の企業がある程度のシェアを確保してしまえば、
下位の企業は市場から退出せざるをえなくなる
M&A等によって、競合する企業数自体も減少している
従来よりも広告宣伝費を投入しなくても売上高を維持できる可能性が高まっている。
ジャーナリズム研究会 2009.1.30