Transcript 同志社大学 伊多波ゼミ
第三回 ＷＥＳＴ 研究論文発表会 スポーツ基盤改革 ～ 改 革 な く し て メ ダ ル な し ～ 同 志 社 大 学 伊 多 経 済 学 部 波 内田昌倫 山北英司 今田花織 石田 綾 ゼ ミ イントロダクション 世界で活躍している日本人プレイヤーの増加 ①企業スポーツの 撤退の増加 ②オリンピックのメ ダル数の減少 本当に日本のスポーツ水準は高いのか 今回のこの機会をいかしてこれらを調査することにした。 今回の論文の目的と調査方法 ① 日本のスポーツ水準を様々な方法で検定し、判断する。 高 い 低 い ②日本のスポーツ水準が高い理由 を 他国との比較により究明する。 ②日本のスポーツ水準が低い理由 を他国と比較により究明する。 ③日本のスポーツ水準をさらに上 げるための政策を打ち出す。 ③ その原因を克服するための政 策を打ち出す。 ④結果、日本のスポーツ水準が上がる。 ⑤日本のスポーツ水準を上げることによるメリット スポーツ水準検定 アトランタ 120 1 100 アメリカ 80 メ ダ ル 数 2 ドイツ 60 5 40 4 3 6 8 20 9 日本 107 0 0 3999999900000 7999999900000 1999999900000 5999999900000 ＧＤＰ 獲得メダル数とGDPによる推定メダル数の比較 アトランタ 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 国 アメリカ ドイツ フランス イタリア オーストラ リア 韓国 ベルギー カナダ 日本 ニュー ジーランド メダル数 101 65 37 35 ＧＤＰによる推 定メダル数 84.49 39.16 32.17 29.38 41 22.32 27 6 22 14 23.13 21.27 24.13 58.40 6 19.54 シドニー 2 100 アメリカ 80 メ ダ ル 数 9 60 40 3 5 10 68 ドイツ 7 4 1 20 11 日本 0 0 3999999900000 1999999900000 7999999800000 5999999900000 GDP 9999999800000 獲得メダル数とGDPによる推定メダル数の比較 シドニー 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 国 日本 アメリカ ドイツ イギリス イタリア オランダ フランス 韓国 オーストラ リア ルーマニ ア ハンガリー メダル数 18 97 57 28 34 25 38 28 ＧＤＰによる推 定メダル数 54.47 82.92 38.20 35.76 33.74 29.79 35.06 30.31 58 29.85 26 27.92 17 27.98 人口 1人当たり医療費 ＧＤＰと同じような分析結果がでた 結果 日本のスポーツ水準が低いということ が分かった 各国のスポーツのあり方 アメリカのスポーツのあり方 ①スポーツ活動に関する 規制が少ない。 スポーツ活動＝ビッグビジネス 回 帰 線 上 に 位 置 → 市場の機能がうまく働いている!! ②政府による援助が全くない。 安 定 的 な 水 準 ドイツのスポーツのあり方 ①総合地域型スポーツクラブ の形成 ②民間スポーツクラブは非常 に少ない に回 高帰 い線 水よ 準り も 大 き く 乖 離 → ③公共のスポーツ施設が拠点 公 共 部 門 に よ る 援 助 が 非 常 に 大 き い ！ 非 常 スポーツ市場モデル 【需要曲線の導出】 効用関数 Ｕ＝ＵＣ，Ｘ，Ｌ ･･････① Ｃ：私的財 Ｘ：スポーツ Ｌ：スポーツ以外のレジャー 所得の制約式（私的財の価格・量は一定） Ｍ＝Ｐ 0Ｃ＋Ｐ１Ｘ Ｐ２Ｌ ･･････② 時間の制約式 Ｎ＝Ｈ－Ｘ－Ｌ ･･ ････③ Ｍ：所得 Ｐ0：私的財の価格 Ｐ１：スポーツの価格 Ｐ２：その他のレジャーの価格 Ｎ：労働時間 Ｈ：２４時間から生活に必要な時間を抜いた時間 Ｗ：賃金率 所得は労働賃金のみとする ＷＮ＝Ｐ 0Ｃ＋Ｐ１Ｘ＋Ｐ ２Ｌ ･･････④ ③を④に代入 予算制約式 ＷＨ＝Ｐ１＋ＷＸ＋Ｐ２＋ＷＬ＋Ｐ 0Ｃ ･･････⑤ 効用最大化条件 Ｐ１ ＋Ｗ ･･････⑥ 限界代替率＝ Ｐ ＋Ｗ ２ 『Ｐ１、Ｌ、Ｘ以外はすべて一定』 Ｐ１↓⇒Ｘ↑⇒Ｘ1 Ｐ１↑⇒Ｘ↓⇒Ｘ２ （ただしＸは正常財） 価格 スポーツ市場の需要曲 線は右下がりであらわさ れる。 ＰＡ Ｐ＊ ＰＢ Ｘ２ Ｘ＊ Ｘ１ スポーツ財 【供給曲線の導出】 費用関数 Ｃ＝Ｃ Ｘ ･･････⑦ Ｃ：費用 Ｃ（Ｘ）：費用関数 収入曲線 Ｒ＝Ｖ・ｆ Ｘ ＋Ｐ１・Ｘ＋Ｇ･Ｘ ･･･････⑧ Ｒ：収入 Ｐ１：財の価格 Ｘ：財の生産量 Ｖ：追加的に発生する財の価格 ｆ(Ｘ)：追加的に発生する財の生産量（生産関数） Ｇ：Ｘ1単位あたりの政府支出 企業の利潤Π ＝Ｖ・ｆ (Ｘ )＋Ｐ１・Ｘ Ｇ･Ｘ－Ｃ (Ｘ） ･･････⑨ 利潤最大化条件 Ｖ・ｆ’ （Ｘ）＋Ｐ １＋Ｇ＝ＭＣ（Ｘ） ･･････⑩ 利潤最大化条件 Ｖ・ｆ’ （Ｘ）＋Ｐ １＋Ｇ＝ＭＣ（Ｘ） ･･････⑩ 『ＭＣ(Ｘ)とＶとＧを一定と定義』 Ｐ１の値↑⇒利潤最大化を保つために、Ｘの値↑ Ｐ１の値↓⇒利潤最大化を保つために、Ｘの値↓。 スポーツ市場の供給曲線 は右上がりであらわされる。 価格 ＰＡ Ｐ＊ ＰＢ Ｘ２ Ｘ＊ Ｘ1 スポーツ 各国の統計分析による比較 【各国の供給曲線の導出】 アメリカ→最適な市場を形成して いると過程 価格 Ｓ日本 Ｓｱﾒﾘｶ ⇒Ｓａ ドイツ→政府支出Ｇが高い Ｓﾄﾞｲﾂ ⇒供給曲線が右にシフト ⇒Ｓｄ 日本→政府支出Ｇが非常に低い →追加的収入Ｖ・ｆ（Ｘ）の値 が小さい。 ⇒供給曲線が左にシフト ⇒Ｓｎ スポーツ 【各国の需要曲線の導出】 賃金率Ｗが需要曲線に与える影響について Ｘ＝ ＷＨ、 Ｐ１＋Ｗ、 Ｐ２ ＋Ｗ ・・・・⑫ 賃金率Ｗ↑⇒所得効果 Ｘ↑ ⇒代替効果 Ｘ ↑ｏｒ ↓？ ＋Ｗ Ｐ １ Ａ＝ と置くならば Ｐ２ ＋Ｗ Ｐ１ Ａ Ｐ ２ ＝ ・・・・・⑬ ２ Ｗ Ｐ ＋Ｗ ２ ⑬式より Ｐ１＞Ｐ２ ⇒Ｗ↑⇒Ａ↓⇒Ｘ↑ ⇒Ｗ↓⇒Ａ↑⇒Ｘ↓ また、仮にＰ１＜Ｐ２ だとしても、代替効果＜所得効 果ならば Ｗ↑⇒Ｘ↑ Ｗ↓⇒Ｘ↓ 前提：Ｐ１＞Ｐ２ 、代替効果＜所得効果 アメリカ→最適な市場を形成して 価格 いると過程 ⇒Ｄａ ドイツ→賃金率がアメリカよりも。 低い ⇒供給曲線が左にシフト Ｄ日本 ⇒Ｄｄ 日本→賃金率がアメリカよりも 高い ⇒供給曲線が右にシフト ⇒Ｄｎ Ｄｱﾒﾘｶ Ｄﾄﾞｲﾂ スポーツ 価格 Ｓ日本 Ｐｎ＋Ｗ Ｓｱﾒﾘｶ Ｓﾄﾞｲﾂ Ｐａ＋Ｗ Ｄ日本 Ｄｱﾒﾘｶ Ｐｄ＋Ｗ Ｄﾄﾞｲﾂ Ｘｎ Ｘａ Ｘｄ スポーツ 【需要サイドの政策】 需要サイドの政策＝需要曲線を左にシフトさせる 賃金率をさげる スポーツ以外の 価格を下げる 経済成長率を下げる 却下 マイナスの消費 者余剰が発生 価格 Ｓ日本 Ｐｎ＋Ｗ Ｓｱﾒﾘｶ Ｐａ＋Ｗ Ｄｱﾒﾘｶ Ｘｎ Ｘａ Ｄ日本 スポーツ 【供給サイドの政策】 供給サイドの政策＝供給曲線を右にシフトさせる 政府支出を上げる 追加的な収益を上げる 財政が乏しいので無理 却下 各連盟の規制緩和 プラスの消費者余剰が発生 日本の行うべき政策 価格 Ｓ日本 Ｐｎ＋Ｗ Ｓｱﾒﾘｶ Ｐａ＋Ｗ Ｄｱﾒﾘｶ Ｘｎ Ｘａ Ｄ日本 スポーツ 日本のスポーツ水準をあげることによって発生するメリット 日 本 の ス ポ ー ツ 水 準 ア ッ プ 企業スポーツの撤退の 減少・消滅 これら のメリッ トにより 国民生活にゆとりを与え、 より豊かにする 積 極 的 な 競 技 ス ポ ー ツ の 振 興 が 必 要