消費者行動理論

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初級ミクロ経済学
-消費者行動理論-
2014年10月17日
古川徹也
2014年10月17日
初級ミクロ経済学
1
いくつかの話題について
労働供給モデル・貯蓄モデルを取り上げる。
特徴
(1)価格は消費者にとって与件だが,所得は
固定ではない(価格に依存する)。
(2)供給面を表すので,導出される曲線は右
上がりのものとなる。
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労働供給モデル
2財モデル:消費財(すべて)と時間
時間全体が決まっており,それを T とおく(たと
えば24(時間))。T を労働時間 h と余暇 l に振り
分ける。
消費財の価格を1,労働時間1単位当たりの賃金を w
とおく。
消費財購入量を c とする。消費財を購入するため
の資金が(労働時間)×(賃金)から得られるとする
と, c  wh
が成立する。これに時間に関する仮定を
代入すると,最終的に以下の形となる。
c  wl  wT
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グラフ化する
c
wT
wT
右下がりの直線。
傾きは-w
w  w  w
wT
0
T
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l
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選択する点の移動:オッファー曲線
c
wT
wT
wT
0
T
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l
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余暇の消費が減る(労働供給が増える)場合
c
wT
・余暇が下級財
・余暇が正常財だが,所得効果
が十分小さい
wT
0
T
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l
6
余暇の消費が増える(労働供給が減る)場合
c
wT
・余暇が正常財で,所得効果が
十分大きい場合
wT
0
T
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l
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分析
余暇も消費財も,多ければ多いほどよいとする。ま
たどちらも正常財であるとする。
賃金の上昇は,余暇の消費財に対する相対価格を上
昇させるので,代替効果は余暇の需要を減らす方向
に働く。
しかし同時に,賃金の上昇によって実質所得は上昇
するから,所得効果は余暇の需要を増やす方向に働
く。
所得効果のほうが大きければ,賃金の上昇は余暇に
対する需要を増やす,すなわち労働供給は減少する。
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労働供給曲線
w
必ず曲がるとは
限らない。
h
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貯蓄モデル
第1財を現在消費(若年期の消費),第2財
を将来消費(老年期の消費)と考えて分析す
る。
現在消費を x1 ,将来消費を x2 とおく。
若年期,老年期それぞれ y1 , y2 の所得があ
るとする。
利子率を r ,貯蓄(マイナスの場合は借
入)を s であらわす。
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予算制約
「現在」の予算制約
x1  y1  s
「将来」の予算制約
x2  y2  (1  r ) s
2つを合わせる( s 消去)と以下のように
なる。
1
1
x1 
x2  y1 
y2
1 r
1 r
「将来」の変数が割引現在価値で表される。
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グラフ化する
x2
右下がりの直線。傾きは-(1+r)
必ずこの点をとおる。予算線は,rが
変わるとこの点を軸に回転する。
y2
0
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y1
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x1
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若年期に貯蓄する主体
x2
若年期の消費が所得を下回り,
貯蓄を老年期に利子つきで受
け取り,消費に回す
最適な選択
x2*
y2
0
x 2*  y2  (1  r ) s
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y1  x *1  貯蓄
x1*
y1
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x1
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若年期に借金をする主体
若年期の消費が所得を上回り,
借金を老年期に利子つきで返
済,残りを消費に回す
x2
最適な選択
y2
x
0
y2  x 2*  (1  r ) s
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x *1  y1  借金
*
2
y1
x1*
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x1
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借金はいけないことか?
若年期に借金するかどうかは,各期に手に入
れられる所得と,人々の選好(無差別曲線の
形状)に依存する。「好み」「ライフスタイ
ル」の問題。
したがって,「借金がよくない」とか「若い
ときは借金してでも勉強しろ」とかいうこと
を,一概に言うことはできない。
問題は,若年期に借金した場合に,それを老
年期にきちんと返すかどうかである。
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