電子商取引

近畿大学理工学部情報学科 電子商取引研究室所属

3

学年 福井 竜太

電子商取引とは

 コンピュータネットワーク上での電子的な情報交換によっ て、商品やサービスを売買したりすること  電子商取引 (electronic commerce) は、 EC や E コ マース とも呼ばれている

電子商取引のプロセス

電子商取引の形態

    B to B B to C C to B C to C → → → → 企業間の取り引き 企業から一般消費者への取り引き 一般消費者から企業への取り引き 一般消費者間の取り引き

B to B

 Business to Business の略  企業間の取り引き  物品販売や人材仲介など  電子商取引市場のほとんどを占めている

B to B

 近年急激な増加傾向にある

B to B

 電子・情報管理機器と自動車が主な割合

B to C

 Business to Consumer の略  企業と一般消費者の取り引き  インターネット上に商店を構えて消費者に商品を販売す るオンラインショップが一般的  ソフトウェアや画像、音楽などのコンテンツの販売や、 オンラインゲームなどのようにサービスを提供する事業 の増加

B to C

 近年急激な増加傾向がある

B to C

 旅行や自動車などが主な割合

メリット

 売り手側は、資金や地理などを気にするこ となく開業することができる  買い手側は、時間や場所を選ばず、また商 品の流通段階が省略されているため通常よ り安く購入できる

問題点

 通信データの盗聴  CtoC による詐欺の増加

トラブルを防ぐには

 オンラインマークやプライバシーマークの 有無の確認  申し込み確認画面で、数量、大きさなどの ミスがないか確認  個人情報の流出に注意  被害にあった場合は、すぐに公的機関に相 談

オンラインマーク

  信頼ある特定機関が所定の基準にもとづいて審査 ただし、事業者が販売する商品・サービス等の品 質や内容、消費者と事業者の売買契約内容、事業 者の経営内容を保証するものではない

プライバシーマーク

 個人情報保護に関して一定の要件を満たし た事業者に対し、財団法人日本情報処理開 発協会（ JIPDEC ）により認定

電子契約法

 『電子消費者契約及び電子承諾通知に関す る民法の特例に関する法律』が正式名称  消費者の操作ミスを防ぐため、必ず最後に 契約内容の確認画面を表示  消費者に販売者からの承諾通知が届いたと きに契約成立

特定商取引法

 『特定商取引に関する法律』が正式名称  目的は、販売者側に一定の規制を課し、消費者側 の保護  電子商取引は、「通信販売」の一つの形態として 規制  通信販売をするための取り決め ( 表示義務など )

まとめ

 便利かつ簡単にできるため、近年では増加 傾向にある  ネットワーク上での取り引きとなるため、 詐欺や個人情報流出などの問題  消費者保護のための法的設備

参考文献

 http://ja.wikipedia.org/wiki/B2B  http://www.yano.co.jp/mrnew/mr0105/marketshare/btob1.html

 http://computers.yahoo.co.jp/dict/business/ebiz/ec/326.html

 http://www1.sphere.ne.jp/jca-home/densi/  http://www.jipdec.jp/  http://www.ecom.or.jp/home/20020218_2_Press.pdf#search='%E9%9 B%BB%E5%AD%90%E5%95%86%E5%8F%96%E5%BC%95%20Bt oB'