富永 貴良 宮坂 勇樹 佐藤 ちはる 松村 浜田 有田 優佑 亮司 俊介

 問題提起  温暖化の実態  各国の取り組み  地球の未来

 温室効果ガスの大量発生により、地表面の温 度上昇  二酸化炭素やメタンなどで地表を温めている

 １９８０年代半ば以降、高温が続いている  １９９８年代の１０年間は過去１０００年で 最も温暖な１０年  １９９８年には観測史上最高気温を記録

 産業革命  大量の化石燃料の消費  電化製品の普及  温室効果ガスの発生  オゾン層の破壊

 気温の上昇  氷河や南極の氷が溶ける  海水自体が温まり膨張  バングラディッシュなど、海抜の低い土地が 広い面積をしめる国で、堤防、排水ポンプな どの対策設備に対する出費の増加

1985 1988 1992 フィラハ会議。科学者による地球温暖化に 関する初の国際会議。 トロント会議。46カ国の政治家・研究者に よる初の国際会議。05年に88年より2割削 減することを提案。IPCCを設置。 地球サミットで「気候変動枠組条約」が締 結。155か国が調印。 1994 気候変動枠組条約が５０か国の批准で発効 1995 気候変動枠組条約第1回締約国会議（COPP １）開催。２０００年以降の先進国の温室 効果ガスの削減目標を、97年までに設定す ることを決定。

1996年 COP2で温室効果ガス排出削減のための数値目標 を設定することに合意 1997年 京都で開催されたCOP3で「京都議定書」が採択 2002年 日本政府が京都議定書を批准 2004年 ロシア政府が京都議定書を批准 2005年 京都議定書が発効。京都議定書第1回締結国会 議がモントリオールで開催

温暖効果ガス削減目標

15 10 5 0 -5 -10 -5.2

先 進 国 -8 E U 0 0 10 -6 -6 -8 ス イ ス ハ ン ガ リ ー 日 本 -7 ア メ リ カ -6 カ ナ ダ ロ シ ラ ア ン ド ニ ュ ー ジ ー ド ア イ ス ラ ン

 緩和政策  適応政策

 エネルギー供給の改善  循環型社会の形成  炭素固定  生活様式の変化

 フィードインタリフ制度  炭素課金  国際的枠組み

 海面上昇対策  異常気象・機構の変化への対策  氷河融解等への対策  生態系保全・生物への影響に関する対策  環境難民対策

 沿岸域への影響  健康への影響

世界の年平均気温平年差 1 0,5 0 1891 1900 1910 1920 1930 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2007

(

℃ ） -0,5 -1 -1,5 -2 -2,5 南半球 北半球 世界全体

日本の年平均気温平年差 1,5 1 0,5

(

℃ 0 1880 -0,5 -1 -1,5 1900 1920 1940 1960 1980 2000 2020

A1

多元化社会

A1B

バランス型社会

B1

型 循環型社会 温室効果ガス濃 度が

2000

年の まま一定型 危険！ 人口と排出症が 増加し続ける。 2100 年の平均気 温は、 1900 年レ ベルから ３．４ ℃ 上昇 経済発展と新技 術の導入が進む 社会。排出量は 中程度。 1900 2100 年の平均気温は、 年レベル 資源の利用効率 が向上する、排 出量の少ない社 会。 2100 年の平 均気温は、 1900 年レベルから １． から 昇 ２・８ ℃ 上 ８ ℃ 上昇 2100 年の平均気 温は 1990 年レベ ルから ０．６ ℃ 上昇

 今後 12 年で 20 センチ上昇する  1 メートル上昇すると水没する国 モルディブ共和国 ツバル諸島など

 水不足と食糧不足  紫外線量増加による皮膚ガン  熱中症  蚊が媒介する熱帯性感染症の危険 マラリア 日本脳炎 デング熱

 冷暖房のかけすぎに注意  公共交通機関を利用する  節電を心がける  節水を心がける  買い物袋を利用する  植林  太陽電池の利用

 主にサトウキビやトウモロコシから作る  ガソリンに混入できる  燃費はガソリンの６割  アメリカとブラジルが２大先進国