Transcript マツダ，日産，ホンダの会社の安全性を見る

本田技研工業
• 設立 １９４８．９上場 １９５７．１２
• 特色 二輪界トップ、四輪は国内３位グ
ルー プ、ＲＶのヒットで躍進四極体制
• 監査
太田昭和
• 事業 二輸車１２％、四輪車７５％、汎用
機部品等１３％
• 本社〒１０７ー８５５６東京都港区南青山２－
１－１
℡０３－３４２３－１１１１
【工場】埼玉（和光、挟山），浜松，鈴鹿，
熊本、栃木（高根沢・真岡）
【銀行】東京三菱、三菱信、東海、あさひ，
三和 、興銀
【最高益】 米四輪の快走続く。国内の四輸
や部品メーカーの反動減やアジアの二輸低
迷を吸収。上方修正で連結最高益に弾み。
単独も販売費削減と米現法がらの配当増で
経営最高益更新。下期一ドル１２１円想定。
【軽乗用】新型ライブ好調で国内販売の比
率高める。大型セダンを米工場から輸入。
米自動車工業会への加盟は当面見合せ
マツダ
• 【設立】 １９２０．１ 【上場】１９４９．５
• 【本社】〒７３０－８６７０広島県安芸郡府中
町新地３１
℡０８２－２８２－１１１１
• 【東京本社】１００－００１１東京都千代田区
内幸町ｌ－１－７℡０３－３５０８－５０３１
【支社】大阪
℡０６－４４０－５８１１
【工場】本社、防府，三次
• 【銀行 】住友，住友信，興銀，三菱信、広島
• 【特色】国内３位勢力、スポーティーカー強い、
住銀が後方支援 フォード出身者が社長
【監査】朝日
７３％、海外生産用部品３％、部品１４％、
他１０％
【回 復】既存車種の落込みで、国内生産
台数は三・八％減に後退。が、大幅コスト
ダウン車種の比率上昇や為替効果（下期１
ド１２５円想定）で回復基調堅持。復配。
【戦 略】新型軽は全車種OＥＭに切替え
開発力を登録車に集中。リストラで北米と
欧州も浮上し連結黒字化。
日産自動車
• 設立１９３３．１２ 上場１９５１．１
• 本社事務所〒ｌ０４－８０２３東京都中央区銀
座６－１７－１ ℡０３－３５４３－５５２３
• 本店横浜市神奈川区宝町２
• 工場 追浜 栃木 村山，横浜，九州、富士，いわ
き
• 銀行 興銀、富士、あさひ、住友 、安田信
特色 業界第２位、米・欧等の現地生産など世界で
も有数、リストラ効果で復調
監査 太田昭和
事業 車両７９％
部品１９％
航空２％
赤 字国内生産は七％減に減額。下期１ドル
１２８円想定。部品値引き等合理化と株売却益で
経常黒字。株評価損（上期７６９億円は縮小）で
最終赤字だが五円配意向。
リストラ本社新館の持分売却。日米の在庫調整は
上期で完了。期末単独の純有利子員債一兆円（中
間比六○七億円減）目標。新型サニーと車台共用
のミニバン投入へ。
会社の安全性
• 債務の返済能力
会社の支払い能力がわかります
• 資本構成の安全性
調達資金の安定性
２０の指標と三年のＦ／Ｓから会社の安全性を
分析する。
流動比率 当座比率
固定比率
固定長期適合率 自己資本比率
他人資本コスト
自己資本コスト 経常収支比率 手元流動性比率
キャッシュフロー
借入金依存度
自己金融比率
インタレストカバレッジ 有形固定資産償却累計率 使用総資本回転
売上債権回転日数
売上債権対買入債務比率
固定資産回転率
棚卸し資産回転率
買入債権回転日数
流動比率
• 会社の支払能力がわかります。
• 一年以内に資金化できる流動資産と返
済しなければならない流動負債の比率
です。
流動比率の算出
流動資産
流動比率＝
流動負債
理想（２００％）
２：１
流動
資産
2:1の原則
(B/S)
×100（％）
流動負債
固定負債
固定
自己資本
資産
流動比率の3社比較
140
日本
120
100
80
60
40
20
0
マツダ
ホンダ
日産
製造業
96年
97年
98年
114.53
129.53
105.14
103.61
123.71
104.3
99.9
122.97
100.05
当座比率
• 短期的な支払能力を見る指標
流
動
資
産
当座資産
棚卸資産
その他
当座比率＝
当座資産
流動資産
流
動
負
債
×１００
（％）
三社の当座比率の比較
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0
マツダ
ホンダ
日産
1996年
1997年
1998年
３固定比率
固定資産の安全性を見る第1の指標です
日産
105
106
107
マツダ
112
113
114
本田
123.71
133
1135.22
150
本田
100
97固定比率
98固定比率
99固定比率
50
0
99固定比率
99.531現在
97固定比率
98固定比率
99固定比率
マツダ
98固定比率
•
•
•
•
200
日産
97固定比率
• 固定資産投資が自己資本の範囲内であ
れば、返済義務はなく、資金繰りの面
で安全といえますから、固定比率は
100％以下が理想です。
• 固定資産の中身を見ることが重要です。
換金性の高い投資有価証券を保有して
いる会社は算出された比率よりも安全
性はたかくなります。
• 固定比率＝（固定資産／自己資本）＊
１００％。
固定長期適合率
• 固定資産投資の安全性を見る第二の指
標です。
固定資産
×100（％
• 固定長期適合率 ＝
•
自己資本＋固定負債
• 固定負債とは、返済義務はあるが、返
済期間が長期のために、資金として、
資本のように考えるもの。
固定長期適合率の見方
• 固定長期適合率は100％を超えると危な
い！！
• 固定資産＞固定負債＋自己資本 になると短
期債務を借り、資金を調達していることか
ら、自転車操業になっている。
流動
資産
流動負債
固定
固定負債
資産
(B/S)
自己資本
固定長期適合率の比較
105
100
95
90
85
80
75
マツダ
本田
日産
96.3
92.27
86.43
97.59
97.3
97.9
87.39
97.91
98.3
100.07
88.09
99.96
５自己資本比率
調達資金の安定性を見ます
• 自己資本は返済義務のない資
70
本ですから、高い会社ほど資
金の安定性が高いといえます。60
• 自己資本比率＝（自己資本／
50
総資本）＊１００％
• 全業種の平均は２８．１２％
ですが、５０％あれば理想的 40
といえます
30
20
10
0
９６年 ９７年 ９８年
日産
ホンダ
マツダ
他人資本コスト
• 資金調達のコストです。
流動
流動 流動負債
資産
資産
固定負債
固定
資産 自己資本
• 低ければ低いほどいい。
他人資本
他人資本コストの算出
P/Lの営業外費用から
支払利息割引料
長･短借入金+社債･転換社債
+受取手形割引高+従業員預り金
の当･前年度末の平均値
B/Sの流動負債･固定負債から
×１００
（％）
他人資本コストの比較
平均
3
2.5
2
1.5
1
0.5
0
マツダ
ホンダ
日産
96.3
1.13
2.53
1.93
97.3
0.67
2.21
1.98
98.3
0.45
1.46
1.31
７自己資本コスト：
配当金が自己資本調達コスト
• 自己資本に財務会計でいうコスト
はありませんが、資金調達の観点
から見ると、配当金が自己資本調
達コストになります。他人資本コ
ストとの比較で、税引き前の配当
金に換算した上で計算します。
• 自己資本コスト＝｛支払配当金／
（１ー実効税率）｝／（資本金＋
資本準備金）＊１００％
• 全業種平均～７．２８％
70
60
50
40
日産
ホンダ
マツダ
30
20
10
0
９６年
９７年
９８年
経常収支比率
• 経常収入と経常支出との比率で、資金収支の中
で最も基本的な指標です
• 経常収支比率は１００％を超えていれば安全で、
１００％を切ると借入れなどの資金手当てが必
要です
• 全業種平均～１０７．５９％
• 経常収支比率＝
経常収入（営業収入＋営業外収益）
経常支出（営業支出＋営業外費用）
×１００
（％）
三社の経常収支比率の比較
112
110
108
106
104
マツダ
ホンダ
日産
102
100
98
96
94
９６年
９７年
９８年
手元流動性比率
• 手持ちの現預金や有価証券と一ヶ月間の売上
高との比率で、手持ち資金の安全性をみる指
標の一つです
手元流動性比率＝
現預金＋流動資産の有価証券
現預金＋流動資産の有価
売上高（月換算）
（ヶ
月）
算式より、当座比率がよければこの比率もよくなりま
す
しかし、この比率は高ければよいというわけではなく
手持ち資金が効率的に運用されているのかに着目すべ
きです
三社の手元流動性比率の比較
2.5
2
1.5
マツダ
ホンダ
日産
1
0.5
0
９６年
９７年
９８年
キャッシュフロー
キャッシュフロー＝当期純利益＋減実地額
－配当金－役員賞与
• 一会計期間における資金の増加額
をみる指標です
•
資金の増加額＝当期純利益
• 計算が簡単なことがメリット
キャッシュフローの三社比較
200,000
150,000
100,000
50,000
0
マツダ
本田
日産
96.3
58,877
61,682
106,223
97.3
56,187
126,141
137,419
98.3
53,739
161,836
81,367
借入金依存度
• 借入金や社債など金利負担のある負債
と会社が調達した全資本との比率
• 有利子負債が過大なほど資金的、損益
的な負担となるため、借入金依存度は
低いほうがよい
• 調達資金の安定性と金利変動に対する
経営リスクをみる尺度
借入金依存度＝
借入金＋社債･転換社債＋受取手形割引高
資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高
×１００
（％）
借入金＋社債･転換社債＋受取手形割引高
資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高
受取手形割引高・・Ｂ／Ｓには計上されないが、金利負担があ
り借入金と同様に扱う
受取手形裏書譲渡高・・裏書譲渡高を資産合計に加算
他人資本
他人資本
自己資本
自己資本
三社の借入金依存度の比較
50
40
30
20
10
0
マツダ
本田
日産
96.3
46.99
19.62
27.93
97.3
39.92
11.26
24.51
98.3
38.84
8.08
38.58
自己金融比率
• 長期的な資金の増加額である自己金融
額と、有形固定資産の増加額との比較
• 当期の有形固定資産の増加をどの程度
長期的に安定した資金でまかなったか
をあらわす指標
自己金融額
自己金融比率＝
有形固定資産順増額
×１００
（％）
＋減価償却実地額
設備投資にかかる資金の安全性
1･･･固定比率、固定長期適合率
期末における設備投資と調達
資金の関係
２…自己金融比率
当期の設備投資額と自己資
金の関係
＊・・キャッシュフロー
自己金融比率の比較
600
500
400
300
200
100
0
マツダ
本田
日産
96.3
546.7
136.27
275.03
97.3
227.22
247.61
169.59
98.3
208.23
223.32
81.07
インタレストカバレッジ
インタレストカバレッジ＝
営業利益＋受取利息
支払利息割引料
• 会社本来の収益力を示す営業利益
と、受取利息の合計額が、支払利
息割引料をどの程度カバーしてる
かを見る指標
各インタレストカバレッジの比較
35
30
25
20
マツダ
本田
日産
15
10
5
0
96.3
97.3
マツダ ▲０．５５ ▲０．２６
2.85
13.39
本田
1.28
3.41
日産
98.3
2.08
30.94
3.53
有形固定資産償却累計率
•減価償却の進み具合を見ます。
建物･機械装置等
設備価値
生産
減価償却費
有形固定資産償却累計率の算出
有形固定資産減価償却累計額
×100(％)
有形固定資産 ＋ 償却対象資産
簿価
減価償却累計額
減価償却
明細表から
B/Sの有形固定資産
から土地と建設仮
勘定を除いたもの
有形固定資産償却累計率の比較
80
78
76
74
72
70
マツダ
ホンダ
日産
96.3
74.67
75.57
73.67
97.3
77.26
76.1
77.03
98.3
78.99
75.68
77.55
• 平均は62.74％
• 高い低いどちらがいいかは、一概に言えません。
使用総資本回転率
• 総資本の運用効率を見る指標です。
• 算出方法
売上高
（回）
資産合計（当・前年度末の平均
B/S
値）
売
上
高
総
資
産
総
資
本
使用総資本回転率の見方
• 回転率が高いと
効率的
低い
肥満体
• 減量の仕方は２通り
1．不要資産を処分し負債を減らす。
2．棚卸資産など個別の資産の投資効率を
改善する。
• 平均は0.9回、目標は1回
使用総資本回転率の比較
2
1.5
1
0.5
0
マツダ
本田
日産
96.3
1.36
1.7
1.11
97.3
1.4
1.93
1.16
98.3
1.5
2
1.03
ー人当たり売上高
• 従業員の働き具合、営業効率を評価でき
ます。
• 他の業種は千差万別の状態ですから、他
の業種との比較や全業種平均との比較に
は全く意味がありません。
• 同一業種であっても、扱う商品によって
売上高は異なります
• いくら売上が多くても利益を確保できな
ければはじまりませんから、あわせて一
人当たり当期純利益をみておく必要があ
るわけです。
ー人当たり売上高＝
日産
96.3 7,489
97.3 8,578
98.3 8,731
売上高
（万円）
従業員数
マツダ
5,406
5,599
6,203
本田
8,209
9,919
10,887
4,000,000
3,500,000
売
上
高
3,690,441
3,546,126
3,518,153
3,000,000
2,500,000
マツダ
本田
日産
2,000,000
1,500,000
1,000,000
500,000
0
マツダ
本田
日産
96.3
1,443,327
2,447,502
3,518,153
97.3
1,426,802
2,846,192
3,690,441
98.3
1,512,397
3,077,427
3,546,126
44,782
従
業
員
数
96.3
97.3
98.3
45,000
40,000
35,000
30,000
25,000
20,000
98.3
15,000
97.3
10,000
5,000
96.3
マツダ
96.3
97.3
98.3
マツダ
26,072
24,891
23,873
本田
本田
28,987
28,402
28,133
日産
0
日産
44,782
41,266
39,969
一人当たり人件費
• 従業員を雇用するのにかかる費用です
• 全業種の平均は８５０．６５万円、製造業では
８１２．４３万円。業種による開きは大きく、
同業他社と比較したり、過去をみることになり
ます。
• 一人当たり人件費を比較する場合は、同時に、
平均年齢を比較する必要があります。
12,000
10,000
一人当り人件費（千円）
8,000
6,000
4,000
2,000
0
マツダ
本田
日産
96.3
5,398
8,255
7,136
97.3
5,715
9,647
7,639
98.3
6,598
10,585
8,401
一人当たり経常利益
• 会社の実力を表す
• 全業種平均は２５９万円で、製造業平均は２６
６万円
• 一般的な税負担率を考慮すると、経常利益と当
期純利益との割合が２：１から大きく離れる場
合は、特別損益をチェックする必要があります。
• 一人当たり指標は、会社規模に関係なく利用で
きるというメリットがあります。しかし、同時
に人の質の評価は数字ではできないということ
に注意しなければなりません。
8000
一人当たり経常利益〈千円〉
7,522
7000
6000
5,799
5000
4000
3000
2000
1,580
1000
0
690
46
1,882
1,419
1,063
545
96.3 97.3 98.3
46
545 1,063
マツダ
1,580 5,799 7,522
本田
690 1,882 1,419
日産
損益分岐点
利益をあげるために必要な売上高の水準がわかり
ます
• 売上高と費用が同額で、損益ゼロの状態、つま
り、損益の分かれ目である採算点。
• 現在の売上高と比べることによって経営の安全
性、不況に対する抵抗カをみることができます。
• 費用を変動費と固定費に分解することには限界
があります。そこで、典型的なものだけを変動
費とし、あとのものは同定費とみなして損益分
岐点売上高を堅めに計算します。
損益分岐点分析
費用は固定費と変動費に分けられる
• 固定費：売上があってもなくても、一定金額出
るもの
例→人件費、家賃
• 変動費：売上があるとはじめて出てくるもの
例→売上原価
損益分岐点図表の作成
利
益
損益分岐点
変
動
費
変
動
費
固
定
費
損失
変動費
固定費
固
定
費
3,500,000
3,357,317
3,301,149
3,278,126
3,000,000
2,500,000
2,290,954
2,341,683
2,458,584
2,000,000
1,500,000 1,436,589
1,390,103
1,353,550
1,000,000
500,000
0
96.3
97.3
98.3
マツダ 1,436,589 1,390,103 1,353,550
本田 2,290,954 2,341,683 2,458,584
日産 3,357,317 3,301,149 3,278,126
損
益
分
岐
点
100.00%
95.43%
89.45%
92.44%
90.00%
損
益
93.60%
82.27%
79.89%
分
岐
点
99.53%
97.43%
89.50%
比
96.3
97.3
98.3
97.43%
89.50% 率
マツダ 99.53%
80.00%
70.00%
60.00%
50.00%
40.00%
30.00%
20.00%
10.00%
0.00%
本田
日産
93.60%
95.43%
82.27%
89.45%
79.89%
92.44%
１株当たり純資産
• 純資産を尺度とする株式の評価基準です
• １株当たり純資産をみる場合は、純資産の中身
にも注意する必要があります。
• 株式分割が行われている場合を除き、１株当た
り純資産の減少は赤字を意味します。また、マ
イナスは債務超過（資産より負債が多い状態）
を意味しますから、好ましくありません。
• なお、この純資産は、帳簿上の純資産（簿価純
資産）をもとに計算したもので、土地や有価証
券などの時価をもって計算したものではありま
せん。
1000
900
800
700
600
598.76
612.2
500
400
300
200
100
0
マツダ
本田
日産
96.3
292.9
781.93
598.76
97.3
306.17
860.46
612.2
１
株
608.78 当
た
り
純
資
産
98.3
315.59
974.55
608.78
１株当たり純利益
• 利益を尺度とする株式の評価基準です
• 同業他社か過去実績と比較します。
• １株当たり純資産と同様、１株当たり純利益も
株価と直接の関係はありませんが、株価収益率
（ＰＥＲ）という指標があります。株価が１株
当たり純利益の何倍なのか、その倍率をいいま
す。会社の将来性・成長性が買われれば株価収
益率は高くなりますが、衰退もしなければさほ
どの成長も期待できない会社の株価収益率は低
くなります。
１株当たり純利益＝
当期純利益
＊１００（％）
期中平均発行済株式数
１
株
当
た
り
利
益
円
140
120
100
80
60
40
20
0
マツダ
本田
日産
96.3
0.33
27.23
1.44
97.3
5
92.72
20.43
98.3
9.42
131.35
6.58
総合評価をしてみよう！！
• 流動比率、自己資本比
率、使用総資本経常利
益率、売上高経常利益
率、使用総資本回転率、
売上高伸び率、経常利
益伸び率の8つの項目で
比較します。
売上高経常利益率（ｐ８８）
• 会社の総合力を表わします。
• 売上高と経常利益の比率で、この数字
で会社の実力、「収益力」がわかりま
す。
• もちろん高いほうが優秀（10％以上で優良会
社）
売上高経常利益率の算出
（Ｐ／
Ｌ）
売上原価
売上高経常利益率
販売費一般
管理費
売上高
営業外収益
営業外費用
経常利益
経常利益
＝
×１００
売上高 （％）
売上高経常利益率の比較
7
6
5
4
3
2
1
0
マツダ
本田
日産
平均
96.3
0.09
1.93
0.92
97.3
0.97
5.85
2.2
98.3
1.72
6.92
1.63
使用総資本経常利益率（ｐ１
０４）
• 会社の経営状態がもっとも的確に表わ
れます。
• これで、投下資本の運用効率がわか
ります。
• 投下資本は総資本、運用効率は、経常
利益で見ます。
使用総資本経常利益率の算出
Ｂ／Ｓ
総
資
産
総
資
本
Ｐ／Ｌ
売
上
高
売上
原価
販売費
一般
管理費
使用総資本経
常利益率＝
当年度経常利益
資産合計
経常
利益（当・前年度末の平均
値）
×１００（％）
使用総資本経常利益率の比較
14
12
10
8
6
4
2
0
マツダ
本田
日産
平均
2.73％
96.3
0.12
3.27
1.03
97.3
1.37
11.32
2.54
98.3
2.58
13.84
1.67
使用総資本 ＝ 売上高
× 使用総資本
経常利益率
経常利益率
回転率
経常利益
経常利益
資産合計
売上高
マツダ
0.12％=
売上高
資産合計
0.09%×1.36回
ホンダ3.27％=
1.93%×1.70回
日 産
0 . 9 2 % × 1 . 11 回
1 . 0 3 ％ =
売上高伸び率（増収率 P.１３８）
• 会社の成長率がわかります。
• 人の成長と同じように、会社にもライフ
サイクルがあり、成熟期までは売上高や
利益は伸び、会社は発展していきます。
• 算出方法
当年度売上高ー前年度売上高
売上高伸び率＝
前年度売上高
×１００（％）
売上高伸び率の比較
20
15
10
5
0
-5
-10
-15
-20
-25
マツダ
本田
日産
94.3
-19.29
-7.03
-8.04
95.3
-3.91
-1.44
-4.91
96.3
-15.08
-0.88
3.25
97.3
-1.14
16.29
4.9
98.3
6
8.12
-3.91
経常利益伸び率（ｐ１４０）
• 経常利益は会社の実力を表わす利益です
から、その伸び率を見ることで会社の消
長を知ることができます。
• 算出方法 経常利益伸び率＝
当年度経常利益ー前年度経常利益
前年度経常利益
×１００
（％）
経常利益伸び率の見方
経常利益
売上高
＝売上高
＝経常利益
売
上
高
売上
原価
販売費
一般
管理費
経常
利益
・したがって両方の伸び率を見るとわかりやすい
経常利益伸び率の比較
1200
1000
800
600
400
200
0
-200
マツダ
本田
日産
96.3
53.04
97.3
1,029.41
253.16
149.86
98.3
86.7
27.8
-28.79
会社の総合評価
マツダ
ホンダ
日産
流動比率
経常利益伸び率
売上高伸び率
使用総資本回転率
自己資本比率
使用総資本経常利益率
売上高経常利益率