Transcript 講義資料5 - 中央学院大学

中央学院大学商学部
野村證券提供講座
ポートフォリオ・マネジメントについて
平成１７年５月１８日
投資情報部
東原好之
ポートフォリオとは
ポートフォリオとは
投資家が保有する有価証券の集合体、もしくは
個々の投資家が保有している金融資産の集合体のことを指す。
もともとは紙ばさみを意味する言葉であったが、
有価証券は紙ばさみに挟んで保管されることが多かったため、
この言葉が保有証券を意味するようになった。
1
分散投資の利点
卵は一つに盛るよりも分散するほうが危険が小さい
2
資産分散にはどのような
ものがあるのか
■同じカテゴリー内での
地域の分散
■カテゴリ－
の分散
資
金
資
金
株
債券
現金
日本
土地 等
米国
欧州
アジア 等
■同じカテゴリ－内での
発行体等の分散
資
金
Ａ社株
Ｂ社株 Ｃ社株
【注意】
……
カテゴリーとは「株式」、「債券」等
の商品を指す
3
各資産ごとのリターン
（単位：万円）
30000
25000
7,980万円
20000
12,885万円
15000
株式
8,295万円
債券
10000
3,874万円
土地
5000
3,529万円
物価
65年
70年
75年
80年
85年
郵便貯金
90年
95年
00年
0
（出所）野村證券投資情報部
期間：1965年末から2002年末までの37年間
出所：「株式」：TOPIX(東証株価指数)「債券」：NOMURA-BPI総合指数(野村證券金融研究所)
「土地」：全国市街地価格指数(日本不動産研究所)「郵便貯金」定額貯金1年以上(日本銀行)
「物価」：消費者物価指数(全国)持家の帰属家賃を除く総合（総務省統計局）
＜各資産の年率平均利回り＞
株式
5.8%
郵便貯金
3.5%
土地
5.9%
債券
7.2%
物価
3.7%
4
分散投資の効果
各年限の国債利回り
2.4
残存年数
（年）
3ヶ月
6ヶ月
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
15
20
30
2.2
2.0
利
回
り
（
％
）
1.8
1.6
1.4
1.2
1.0
0.8
0.6
0.4
0.2
0.0
0
5年
10年
15年
20年
利回り
（％）
0.0220
0.0230
0.0210
0.1200
0.2130
0.3480
0.5530
0.6850
0.8800
1.0750
1.2400
1.3300
1.4850
1.9000
2.2250
30年
残存年数（年）
（注） 2004年3月24日時点。
（出所）ブルームバーグ社より野村證券投資情報部作成
5
分散投資の効果
格付け別利回り
～ 残存年数1年もの
％
2004年3月19日現在
1.60
1.40
1.20
1.00
0.80
0.60
0.40
0.20
0.00
AAA
AA
A
BBB
BB
B
(注)株式会社格付投資情報センターが格付した、残存期間1年の債券の格付分布を表わしている。社団法人日本証券業協会調べ
（出所）日経公社債情報（2004.3.22 No.1430)
6
分散投資の効果
主要国の国債イールドカーブ
（％）
6
5
ｵｰｽﾄﾗﾘｱ
4
利回り
イギリス
3
米国
ﾄﾞｲﾂ
2
日本
1
0
1年
2年 3年 4年
5年 6年 7年 8年
残存年数
（出所）ブルンバーグ社資料より野村證券投資情報部作成（2004年4月14日現在）
9年 10年
7
分散投資の効果
各商品における分散投資
債券の分散
残存年数、クレジッﾄ（信用）、通貨など
株式の分散
業種、スタイル、インデックスなど
通貨の分散
米ドル、ユーロ、英ポンド、豪ドルなど
投資信託の分散
日本株式投信、海外株式投信、
海外債券投信 など
8
分散投資の効果
分散投資と相関 ～業種別株価指数の比較
250
250
200
電気(電力）・ガス業
小売業
電気機器
電気機器
150
150
100
100
50
'95
'96
'97
合成
200
合成
'98
'99
'00
'01
'02
'03
'04
（年）
50
'95
'96
'97
'98
'99
'00
'01
'02
'03
（注）
株価指数は東証の業種別指数を採用、1994年末を100として指数化したもの。合成は、それぞれに等金を投資したと仮定した際のパフォーマンス推移。
（出所） 東京証券取引所資料より野村證券投資情報部作成
'04
（年）
9
分散投資の効果
相関係数の概念図
B株の
リターン
B株の
リターン
A株の
リターン
相関係数が＋１に近い
B株の
リターン
A株の
リターン
A株の
リターン
相関係数が０に近い
相関係数が－１に近い
A株のリターンが増加（減
少）
A株のリターンが増加（減
少）
A株のリターンが増加（減
少）
B株のリターンも増加（減
少）
B株のリターンには関係なし
B株のリターンは減少（増
加）
10
銘柄間の相関係数による、
リスク・リターンの分布の違い
相関係数の大きさによるリスクとリターンの関係の違い
相関係数が＋１に近い場合
Ａ：Ｂ＝１：０
大
相関係数が０に近い場合
Ａ：Ｂ＝１：０
大
相関係数が－１に近い場合
←
←
←
期
待
リ
タ
ー
ン
期
待
リ
タ
ー
ン
期
待
リ
タ
ー
ン
小
Ａ：Ｂ＝０：１
小
← リスク →
→
→
→
小
大
Ａ：Ｂ＝１：０
大
小
← リスク →
Ａ：Ｂ＝０：１
小
Ａ：Ｂ＝０：１
大
小
← リスク →
大
11
分散投資
－Nomura21相関係数－
相関係数一覧（月ベース）
5401
5108
6923
6954
7203
7261
6724
6752
6753
6925
2802
4452
スタン
セイ
新日本 ブリヂ
ファ
トヨタ自
松下電 シャー ウシオ
レー電
マツダ コーエ
味の素 花王
製鐵 ストン
ナック 動車
器産業 プ
電機
気
プソン
5016 新日鉱ホールディングス
5401 新日本製鐵
5108 ブリヂストン
6923 スタンレー電気
6954 ファナック
7203 トヨタ自動車
7261 マツダ
6724 セイコーエプソン
6752 松下電器産業
6753 シャープ
6925 ウシオ電機
2802 味の素
4452 花王
8031 三井物産
8267 イオン
7974 任天堂
9432 日本電信電話
5332 東陶機器
0.90
8031
8267
7974
9432
5332
9020
9064
東日本
三井物
日本電 東陶機
ヤマト
イオン 任天堂
旅客鉄
産
信電話 器
運輸
道
8306
三菱東京
フィナン
シャル・グ
ルー
0.20
0.79
0.66
0.73
0.72
0.59
0.76
0.81
0.88
-0.40
-0.52
0.91
0.85
-0.21
0.69
0.87
-0.47
-0.28
0.63
0.78
-0.47
0.43
0.48
0.81
0.60
0.61
0.60
0.32
0.08
0.45
0.71
-0.29
0.24
0.74
0.54
0.21
0.49
0.54
-0.56
0.25
0.22
0.88
-0.68
0.40
0.36
0.07
0.05
0.39
0.41
-0.41
0.05
0.71
0.17
0.14
0.38
-0.24
-0.23
-0.37
-0.56
0.27
-0.58
-0.13
-0.01
-0.38
-0.76
-0.19
0.70
-0.65
-0.67
0.12
-0.60
-0.78
-0.36
0.82
0.10
-0.44
0.82
0.73
0.81
-0.20
0.41
0.25
-0.56
0.35
0.72
0.15
-0.13
0.58
0.22
0.12
0.53
0.83
0.66
0.82
0.14
0.59
0.44
-0.49
0.54
0.68
0.25
0.19
0.64
0.76
-0.15
0.34
0.31
-0.14
0.08
0.38
0.48
-0.22
0.10
0.61
0.30
0.23
0.39
0.34
0.29
0.15
0.45
0.66
-0.33
0.57
0.54
0.25
0.23
0.15
-0.13
-0.39
0.60
0.56
0.68
0.19
0.77
0.40
-0.66
0.60
0.85
0.28
0.31
0.73
0.87
0.61
-0.35
0.12
0.49
-0.25
0.27
0.60
0.23
-0.23
0.53
0.31
0.03
0.34
0.38
-0.32
0.34
0.47
0.32
0.00
0.35
0.60
0.54
0.21
-0.06
0.36
0.05
0.11
0.63
0.15
0.52
0.29
-0.62
0.66
0.69
0.14
0.71
0.73
0.72
0.06
0.24
0.39
0.59
0.21
0.31
0.62
-0.45
-0.73
0.15
-0.28
-0.62
0.25
0.38
-0.05
0.52
0.77
0.69
0.21
0.25
0.76
0.76
0.29
-0.06
0.33
0.43
0.62
9020 東日本旅客鉄道
9064 ヤマト運輸
（注）計算基準は、直近60ヶ月（5年）の月末ﾍﾞｰｽ（但し2004年3月は19日時点）の月間騰落率より算出（修正株価を使用） 。但し、新日鉱ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽは18ヶ
月、セイコーエプソンは9ヶ月、三菱東京ﾌｨﾅﾝｼｬﾙ･ｸﾞﾙｰﾌﾟは35ヶ月より算出。
（出所）野村證券投資情報部作成
0.76
12
商品特性と配分比率
目的別の3つの資産タイプ
流動性資産
特色は
収益性 ： 小
価格変動性 ： 小
換金性 ： 大
ローリスク・ローリターン
例えば
こんな目的で
生活費
病気・災害の備え など
金融商品
では
ＭＭＦ、
短期公社債投資信託、
普通預金、貯蓄預金、
通常貯金、貯蓄貯金 など
安定性資産
収益性 ： 中
価格変動性 ： 中
換金性 ： 大～中
ミドルリスク・ミドルリターン
子供の教育費
子供の結婚資金
住宅取得資金 など
国債、一般社債、
公社債型投資信託、
定期預金、
定額貯金 など
収益性資産
収益性 ： 大
価格変動性 ： 大
換金性 ： 大～小
ハイリスク・ハイリターン
（現役世代にとっての）
退職後の生活費 など
株式、転換社債、
株式型投資信託、
外国債券、外貨建ＭＭＦ、
外貨預金 など
13
商品特性と配分比率
年代別の資産配分例
年代
20代
30代～ 40代前半
・就職
一般的な
・結婚
ライフイベント
・子供の誕生
・車の購入
など
資産管理
の視点
・子供の誕生
・住宅取得
・子供の入学 など
・将来に備えた計画 ・子供の教育費や住
的な資産管理を開
宅取得のための安
始する時期
定性資産（ローン
・運用期間を長くとれ の頭金等）と、将来
るので、収益性資
に備えた収益性資
産に重点を置くこと 産をバランスよく組
が可能
み合わせる
（あくまでも一例）
安定性資産
収益性資産
60代～
・子供の進学
・子供の就職
・子供の結婚 など
・退職
・子供の結婚
・住宅増改築
・孫の誕生
など
・子供の教育費と住宅
ローンの返済等で、
支出の大きくなる時
期なので、資産の流
動性に配慮
・退職後に備えた資金
の本格的な準備
・収入の拡大は見込
みにくいため、資産
の安定性を重視
・余裕がある場合に
は、収益性資金の
割合を高めることも
流動性資産
流動性資産
資金配分例
40代後半～ 50代
流動性資産
収益性資産
流動性資産
収益性資産
収益性資産
安定性資産
安定性資産
安定性資産
14
リスクとリターンの関係
証券Aの予想収益率
0.5
生
起
確
率
0.3
0.2
－10
10
20
％
1年後の予想収益率
15
リスクとリターンの関係
証券Aのリスク・リターンの計算
1年後の景気 生起確率 予想収益率 期待収益率
ｐ
R
ｐ×R
偏差
R-E
分散
（R-E)２
ｐ（R-E)２
好
0.2
20.0%
4.0%
14.0%
196%%
39.2%%
並
0.5
10.0%
5.0%
4.0%
16%%
8.0%%
悪
0.3
-10.0%
-3.0%
-16.0%
256%%
76.8%%
合計
E
6.0%
124.0%%
標準偏差 ＝ √124.0%%
＝
11.14%
16
リスクとリターンの関係
証券Aと証券Bの予想収益率
0.5
生
起
確
率
0.3
0.2
－10
10
20
1年後の予想収益率
40
60
％
17
リスクとリターンの関係
証券Bのリスクとリターン
1年後の景気
生起確率
予想収益率 期待収益率
偏差
分散
ｐ
R
ｐ×R
R－E
(R-E)２
ｐ(R-E)２
好
0.2
10%
2%
-30%
900%%
180%%
並
0.5
40%
20%
0%
0%%
0%%
悪
0.3
60%
18%
20%
400%%
120%%
合計
E
40%
300%%
標準偏差＝
＝
√300%%
17.32%
18
リスクとリターンの関係
証券Aと証券Bのリスクとリターンの関係
リターン
（期待収益率）
％
●B
40
6
●A
11.14
17.32
％
リスク（標準偏差）
19
リスクとリターンの関係
証券Aと証券Bによるポートフォリオのリスクとリターン
1年後の景気
生起確率 A社予想収益率 B社予想収益率
ｐ
組入れ比率 0.5 組入れ比率 0.5
ポートフォリオ
期待収益率
予想収益率
偏差
分散
２
２
R
ｐ×R
R－E
(R-E)
ｐ(R-E)
好
0.2
20%
10%
15%
3%
-8%
64%%
12.8%%
並
0.5
10%
40%
25%
12.5%
2%
4%%
2%%
悪
0.3
-10%
60%
25%
7.5%
2%
4%%
1.2%%
合計
E 23.0%
16.0%%
標準偏差＝
＝
√16.0%%
4.00%
20
リスクとリターンの関係
ポートフォリオ効果
リターン
（期待収益率）
％
●B
40
ポートフォリオ
23
●
6
●A
4.00
11.14
17.32
％
リスク（標準偏差） 21