Transcript オリエント、リコー、セイコー、シチズン

時計業界の研究発表
小澤悠二
土井綾子
浜田裕加子
オリエント時計
【本社所在地】 東京都日野市日野３４７
【設立年月日】 1950年7月13日
【代表者名】 長沼 邦光
【従業員数】 420人【平均年齢】 41.0歳
【平均賃金】 329,385円
【事業内容】 腕時計・同部品59%,宝飾品6%,
電子機器34%,他1%
リコーエレメックス
【本社所在地】 愛知県名古屋市中区錦
【設立年月日】 1938年4月23日
【代表者名】 幅 修一郎
【従業員数】 1700人 【平均年齢】 38.5歳
【平均賃金】 334,559円
【事業内容】 ＯＡ機器38%,計量器32%,特機
10%,腕時計5%,教育10%,他5%
セイコー
【本社所在地】東京都中央区京橋
【設立年月日】1917年10月29日
【代表者名】 井上 仲七
【従業員数】 815人
【平均年齢】 40.3歳
【平均賃金】 458,634円
【事業内容】 ウオッチ82%,開発商品18%
シチズン時計
【本社所在地】東京都新宿区西新宿
【設立年月日】 1930年5月30日
【代表者名】 春田 博
【従業員数】 2,646人
【平均年齢】 43.8歳
【平均賃金】 391,206円
【事業内容】 腕時計59%,情報機器16%,電子
機器12%,産業用機械・機器11%,他2%
流動比率
会社の支払能力が分かる
 流動比率＝流動資産／流動負債×１００（％）
日本の企業の平均は１２０．３％
業種により資産の構成が異なるので異業
種間の比較より業種平均との比較が有効
資産の中身にも注意が必要
全ての流動資産がすぐ支払いに回せれな
いため、短期的な支払能力を見る為に、流
動資産の中でも「資金」に注目が必要!!
四社の流動比率の比較
300.00%
200.00%
100.00%
0.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
80.31%
199.48%
75.17%
199.84%
９７年度
80.87%
187.73%
60.15%
270.92%
128.65%
９８年度
91.45%
186.48%
65.01%
234.52%
149.25%
９９年度
94.29%
204.10%
60.48%
246.35%
固定費率
固定資産投資の安全性を見る第一の指標
固定資産投資が自己資本の範囲内ならば、
返済義務がなく、資金繰りの面では安全
固定比率は100%以下が理想
固定比率は低い方が安全といえるが、固
定資産の中身も見ることが重要
固定資産からすぐに流動化できる債権を
差し引くと実質的な固定比率が求められる
固定比率の高い会社は固定長期適合率、
長期借入金の返却状況の確認が必要
四社の固定比率の比較
1200.00%
1000.00%
800.00%
600.00%
400.00%
200.00%
0.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
1197.53%
49.12%
310.88%
43.69%
９７年度
1061.03%
58.60%
329.52%
38.74%
89.80%
９８年度
465.30%
59.62%
274.39%
43.24%
81.44%
９９年度
301.92%
47.07%
501.04%
51.52%
四社の固定長期適合率の比較
250.00%
200.00%
150.00%
100.00%
50.00%
0.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
229.57%
40.58%
159.59%
41.33%
９７年度
201.13%
40.10%
190.68%
36.84%
74.66%
９８年度
124.93%
41.66%
144.34%
41.13%
67.01%
９９年度
118.98%
35.24%
282.90%
47.91%
四社の固定長期適合率の比較訂正版
250.00%
200.00%
150.00%
100.00%
50.00%
0.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
68.29%
40.58%
76.63%
41.33%
９７年度
71.28%
40.10%
81.90%
36.84%
74.66%
９８年度
63.07%
41.66%
75.28%
41.13%
67.01%
自己資本比率
財務的安全性
 自己資本比率＝自己資本／総資本×１００（％）
自己資本比率の値が大きいと資金の調達
が返済の必要がない資金で行われている
ことを示しているので財務的には安全
日本の企業の平均は２８．１２％
５０％を超えると理想的である ３０％をきる
と自己資本は過小しているといえる
目的によっては自己資本の内容にも注目
する必要がある
四社の自己資本比率の比較
80.00%
60.00%
40.00%
20.00%
0.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
2.53%
51.71%
15.10%
59.58%
９７年度
3.02%
40.67%
17.67%
69.43%
44.11%
９８年度
6.86%
41.72%
23.20%
66.17%
48.68%
９９年度
9.10%
46.20%
10.00%
68.60%
キャッシュフロー
会社が一年間に稼いだ資金
 キャッシュフローは、資金の増加額を見る指標
必ずしも現金預金の増加を意味しない
 キャッシュフロー＝当期純利益＋減価償却実施
額－配当金－役員賞与（百万円）
 全業種の平均は８,５００（百万円）
 これを考えるときの注意点は当期純利益と資金
収支差額は一致しないということ
 会社が稼いだ資金は、借入金の返済や固定資
産の所得に充てられたりするので、年度末に現
金預金として残っている保証はない
四社のキャッシュフローの比較
20,000
15,000
10,000
5,000
0
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
347
1,878
18,883
12,412
９７年度
312
2,356
6,804
13,695
4,992
９８年度
160
2,694
507
14,574
3,497
使用総資本回転率
総資本の運用効率を見る指標
総資本回転率は一年間に総資本が何回
転しているかにより経営効率を見る
 使用総資本回転率＝売上高／資産合計（回）
目標は一回で全業種の平均は0.9回
業種間で格差があるため業種平均と比較
回転率が低いということは資本効率に無
駄があることを示しており、不要資産を処
分し負債の減少、個別の資産の投資効率
の改善が必要
四社の使用総資本回転率の比較
1.50
1.00
0.50
0.00
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
1.03
1.18
0.86
0.82
９７年度
1.11
1.28
0.80
0.86
0.88
９８年度
1.18
1.27
0.85
0.92
0.89
９９年度
1.17
1.19
0.56
0.87
棚卸資産回転率
資本の効率を表します
 棚卸資産回転率＝売上高／棚卸資産合計（回）
 １２をこの回転率で割ると棚卸資産回転期間
これは何ヶ月分の在庫を持っているかを表す
 全業種の平均は８．６０回 数値は大きい程よい
 回転期間の全業種平均は1.4ヶ月
 業種平均との比較や過去実績との比較が有効
 棚卸資産のままで持ち続けると売れ残った場合、
投下した資金を回収できなくなったり、在庫を持
つことによって、保管料等の追加費用が発生す
る可能性がある
四社の棚卸資産回転率の比較
20
15
10
5
0
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
９６年度
7.68
11.47
10.39
8.88
９７年度
8.58
11.13
12.62
11.8
９８年度
6.83
10.49
18.06
12.71
９９年度
4.48
9.29
19.65
10.83
棚卸資産回転期間
3
2
1
0
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
1.56
1.05
1.16
1.35
９７年度
1.4
1.08
0.95
1.02
1.39
９８年度
1.76
1.14
0.66
0.94
1.34
９９年度
2.68
1.29
0.61
1.11
売上債権回転日数
売上債権の回収に何日かかるかを表す
 売上債権回転日数＝売上債権／売上高×３６５
 全業種の平均は８８．４３日
 業種間格差があるので業種平均との比較や過
去実績との比較が有効
 売上債権回転日数は、売上債権が一日当たり
の売上高の何倍あるかを示すのでその数値は
小さいほどよい
 売上債権回転日数が短いことは資金回収が早
いことを表している
四社の売上債権回転日数の比較
150
100
50
0
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
144.9
72.67
67.33
104.28
９７年度
129.19
66.51
71.15
94.73
87.25
９８年度
111.82
79.84
77.43
93.01
90.36
売上高純金利負担率
金融費用の負担度を見る
 売上高純金利負担率＝（営業外費用－営業外
収益）／売上高×１００（％）
 全業種平均は０．５８％
 金利水準にもよるが、一般的には1％が目標で、
3%を超えると注意が必要になる。これが10%と
いうのは、売上高よりも借入金の方がはるかに
多い状態で、とても正常な状態とはいえない。
 この値がマイナスなら営業外費用よりも営業外
収益の方が多いこと、つまり純金利が受取超過
であること（金融黒字）を示している
売 上 高 純 金 利 負 担 率
2.00%
1.00%
0.00%
-1.00%
-2.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
1.62%
-0.23%
-0.86%
-1.32%
９７年度
1.31%
-0.14%
1.02%
-1.27%
-0.16%
９８年度
1.17%
-0.09%
0.81%
-1.12%
-0.24%
９９年度
1.46%
-0.37%
1.71%
-1.64%
使用総資本経常利益率
会社の経営状態が分かる
 使用総資本経常利益率＝当年度経常利益／資
産合計×１００（％）
 上の式は使用総資本経常利益率＝売上高経常
利益率×使用総資本回転率とおきかえられる
 全業種の平均は２．７３％
 この値は大きいほどよい
 使用総資本経常利益率は経営状態を最もよく表
す指標ですが、会社を総合的に判断するには、
計算化されていない人の要素についても考える
必要がある
四社の使用総資本経常利益率の比較
6.00%
4.00%
2.00%
0.00%
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計業平均
９６年度
0.43%
5.81%
0.44%
3.58%
９７年度
1.62%
5.64%
2.47%
5.42%
3.91%
９８年度
2.53%
5.21%
2.34%
6.26%
4.14%
売上高
250000
200000
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
150000
100000
50000
0
95年
96年
97年
98年
99年
売上高
目立つのはリコーの増加とセイコーの減少である。
リコーについては９６年が４４８億、９７年が５８４億、９８年
が６７２億、９９年が７１０億である。これは複写機関連の受注
増、９７年のリコー教育機器株式会社からの教育事業の譲受、
９８年が第５次中期経営計画の最終年度であり、それが成功
したことなどが考えられる。
セイコーについては９６年が２１５８億、９７年が１９１４億、９
８年が１５０１億、９９年が１１８０億である。９７年におけるク
ロック事業と眼鏡事業の子会社への譲渡、９８年における低
価格品の低迷などが考えられる。
売上高売上総利益率
25
20
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
15
10
5
0
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
売上高売上総利益率
売上高売上総利益率は売上総利益÷売上高×１００（％）で
求められる。この値は利益を多く上乗せして製品を売ることの
できる会社で高くなると思われる。利益を多く上乗せするには
その会社でしか作れない製品があることやコストダウンが徹
底していることが必要である。全業種平均は１９.６２％である
。９８年でこの数字を超えているオリエント（20.19％）とセイコ
ー（20.54％）は、年々この数字が上がってきており、コストダ
ウンがうまくできていると思われる。リコー（１６.５２％）とシチ
ズン（１６.３６％）も上昇しており４社とも問題は無いと思われ
る。
売上高営業利益率
7
6
5
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計平均
4
3
2
1
0
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
売上高営業利益率
売上高営業利益率は営業利益÷売上高×１００（％）で求めら
れる。この値は前の売上高売上総利益率を高くする事、また
は販売費及び一般管理費を低く抑えることで高くする事がで
きると考えられる。販売費及び一般管理費を低く抑えるには
営業力や管理力をつけることが必要である。
全業種平均は３.６５％で、９８年で比較すると、オリエント（４.
４４％）、シチズン（５.９５％）が平均を上回っていて、リコー（３.
６４％）、セイコー（３.４２％）は平均的である。ここから分かる
のはシチズンとリコーがよく、オリエントは平均より上をキー
プ、セイコーはよくないがセイコーは９８年に長野オリンピック
があり、その支出を販売費として計上しているからである。９９
年はまだわからない。
売上高経常利益率
8
7
6
5
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計平均
4
3
2
1
0
-1
-2
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
売上高経常利益率
売上高経常利益率は経常利益÷売上高×１００（％）で求め
られ、経常利益は、営業利益に営業外収益と営業外費用を
加減して求められます。資金運用などの実力がある会社で
高くなります。全業種平均は３.０１％で、１０％を上回ると優
良会社といえます。売上高経常利益率がいくら高くても売上
高営業利益率が低ければあまりいい会社とは言えません。
９８年で４社についてみてみると。リコー（約４.４％）、シチズン
（約６％）が売上高営業利益率を考えてもいい数字で、オリエ
ント（９８年２.１３％）は低いですが上昇傾向です。セイコーは
売上高が減少しているにもかかわらず９６年０.５１％、９７年
３.０８％、９８年２.７５％と値が安定しています。これは譲
渡によって無駄を無くした結果かもしれません。しかし９９年
は大幅なマイナスになっています。
売上高当期純利益率
6
4
2
0
-2
-4
-6
-8
-10
-12
-14
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計平均
売上高当期純利益率
売上高当期純利益率は当期純利益÷売上高×１００（％）で
求められます。当期純利益は経常利益に特別損益を加減し、
法人税と住民税を控除したものです。特別損益は特別という
だけあって何かが起こらなければ発生しないものです。法人
税及び住民税が４０％から６０％と考えると売上高経常利益
率が売上高当期純利益率の３倍以上であるとちょっと気にな
ります。業種平均は０.９６％で９８年リコー（２.２４％）、シチズ
ン（３.３７％）はいい値です。しかしオリエントは９８年において
経常利益は売上高に対して２.１３％ですが当期純利益率は
０.０３％となっています。原因は子会社への貸し倒れや株式
の評価損によります。セイコーのマイナスは子会社の整理や
有価証券の評価損によるものです。
損益分岐点
 売上と費用が等しくなる売上高のこと
 売上＞費用 ⇒利益が出る
売上＜費用 ⇒損失が生じる
 損益分岐点売上高の求め方
費用⇒変動費、固定費 に分類
固定費 ＝ 固定費 ＝ 固定費
１
－変動費 １－変動費率 限界利益率
売上高
損益分岐点分析（オリエント・
リコー・シチズン・セイコー）
 損益分岐点売上高を現在の売上高と
比較する事によって経営の安全性、
不況に対する抵抗力を見る。
 ある製品プロジェクトや工場などをたちあ
げる前に、どれくらいの売上高を確保でき
れば採算を確保する事ができるか、費用を
いくらまで投資してもよいかを計算する。
限界利益率
 売上高から変動費を差し引いた利益を
限界利益といい、売上高に対する
限界利益の割合のこと。
 限界利益率＝１－変動比率
＝売上高ー変動費＝限界利益
売上高
売上高
 損益分岐点を超えると利益が発生
 採算管理・予算管理のうえで有用
４社の限界利益率
35
30
25
オリエント
リコーエレメックス
セイコー
シチズン
20
15
10
5
0
９６年度
９７年度
９８年度
損益分岐点比率
 経営の安全度をみる
 損益分岐点比率＝損益分岐点売上高
売上高
×１００（％）
 目標は８０％（１００％を超えると赤字）
 比率を改善するには、売上高を増やすか
固定費を削減するか、変動費比率を
引き下げるかのいずれか
４社の損益分岐点比率
120
100
80
オリエント
リコーエレメックス
セイコー
シチズン
60
40
20
0
９６年度
９７年度
９８年度
売上高伸び率
40
30
20
10
0
-10
-20
-30
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計平均
売上高伸び率
売上高伸び率は当年度売上高－前年度売上高÷前年度売
上高×１００（％）で求められます。売上高が同じ割合で増え
続けても分子は変わらないが分母が大きくなるので値は下が
っていきます。製造業平均は－０.６６％です。オリエントは９６
年の－９.６３％が目立ちます。これは海外部門の主力である
メキシコのペソの下落による売上高の減少によるものです。
リコーは９７年に過去最高の売上高を達成し、さらに９８年に
１５％の伸び率を達成していて、４社のなかで最も勢いがあ
ります。セイコーは年々下がっていますがこれは事業の譲渡
が原因だと思います。しかし９８年の－２２.６６％は下がりすぎ
であまりよくない状態だと思います。シチズンは安定していま
す。
経常利益伸び率
500
400
300
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計平均
200
100
0
-100
-200
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
経常利益伸び率
経常利益伸び率は当年度経常利益－前年度経常利益÷
前年度経常利益×１００（％）で求められます。製造業平均は
－６.８８％です。この値は売上高伸び率と比較すると有益な
ので９８年で比べてみました。
オリエント 売上：－５.５７％ 経常：３８.６５％
リコー
売上：１５.１８％ 経常：８.０４％
セイコー 売上：－２２.６６％ 経常：－３０.８５％
シチズン 売上：３.８５％ 経常：１２.３７％
オリエントの通常でない数値は不振のビジネスの縮小による
経費削減や生産子会社のコストダウンによるものです。
シチズンも頑張っているようです。
当期純利益伸び率
1000
500
0
-500
-1000
-1500
-2000
-2500
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
時計平均
？
当期純利益伸び率
800
700
600
500
オリエント
リコー
シチズン
時計平均
400
300
200
100
0
-100
-200
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
当期純利益伸び率
60
40
20
0
-20
-40
-60
-80
-100
１９９６年
１９９７年
１９９８年
１９９９年
リコー
シチズン
当期純利益伸び率
当期純利益伸び率は当年度当期純利益－前年度当期純利
益÷前年度当期純利益×１００（％）で求められます。製造業
平均は－１８.２５％となっています。９６年にセイコーが－２３
２４％を出しているのが気になります。これはフランス子会社
の再編に伴う整理損失やアメリカ子会社に対する投資評価
損失などの特別損失を２３０億円計上したからです。オリエン
トは９８年に－９１.７４％となっています。経常利益伸び率が
３８.６５％なのでかなりの特別損失を計上したことになります
。これは株式評価損や子会社に対する貸し倒れが原因です。
償却前利益伸び率
 営業段階での資金概況を見る
 全業種平均 ー１．９５％
 マイナスである事は好ましくない
 償却前伸び率＝
（当年度減価償却前営業利益－
前年度減価償却前利益）／
前年度減価償却前営業利益×100
４社の償却前利益伸び率比較
300
（％）
250
200
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
150
100
50
0
-50
96
97
98
年度
 経常収支比率やキャッシュフローも同時に見て
おく！！
１００％を越えるか！
＋であるか！
４社の経常収支比率比較
120 （％）
115
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
時計業界平均
110
105
100
95
96
97
98
年度
売上高研究費比率
 新製品開発の可能性を見る
 この比率の高い業種→薬品と電機
 多額の研究開発費を負担するためには、
相応の財政基盤と利益が必要
研究開発費
 売上高研究費比率＝
×１００
（％）
売上高
４社の売上高研究費比率比較
6 （％）
5
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
4
3
2
1
0
オリエント時計
リコーエレメック
ス
セイコー
シチズン時計
96
1
1
97
1
0
98
1
0
0
5
0
5
0
5
年度
新製品比率
 需要の変化に対する適応力をみる
 新製品の貢献度は業績にハッキリ現れる
→売上高・経常利益などの増加

新製品売上高
新製品比率＝
×１００
（％）
売上高
４社の売上高比較
250,000 百万円
200,000
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
時計業界平均
150,000
100,000
50,000
0
96
97
98
99
年度
４社の経常利益比較
百万円
13000
11000
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
時計業界平均
9000
7000
5000
3000
1000
-1000
96
97
98
99
年度
配当性向
 公募時の利益還元ルールとして３０％以上
を守らなければならない。
 ５０％以上→社外流出の方が多い。
 低い→株主の立場が軽視されている

株主配当金
配当性向＝――――――――×１００
（％）
当期純利益
４社の配当性向比較
500
（％）
400
300
200
100
0
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
時計業界平均
96年度
97年度
98年度
99年度
12.4
12.3
16.5
45.7
28.84
13.7
30.43
40.29
60.27
434.84
62.96
１株あたり純資産
 純資産を尺度とし、株式の価値を反映して
いる
株主が
 自己資本→資本金と資本準備金 払い込んだ
資本
＋
会社が
留保した
利益準備金とその他剰余金
利益

自己資本
１株あたり純資産＝
（円）
期末発行済株式数
４社の１株あたり純資産比較
1400 円
1200
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
時計業界平均
1000
800
600
400
200
0
96
97
98
99
年度
１株あたり純利益
 利益を尺度とする株式の評価基準
 全業種平均、業種平均との比較は意味が
無いので、同業他社か過去実績と比較

当期純利益
１株あたり＝ ―――――――――
純利益（円） 期中平均発行済株式数
４社の１株あたり純利益比較
100 円
50
0
オリエント時計
リコーエレメックス
セイコー
シチズン時計
年度
-50
-100
-150
-200
96
97
98
99
連結グループの評価
 事業規模が大きくなると子会社や関連会
社が多くなります。すると親会社のF/Sと連
結のF/Sの値がかけ離れます。よって連結
F/Sが必要となります。
 注意点として連単倍率があります。これは
親会社を１.００とおいたときの連結の倍率
です。これが１.００を割ると子会社などが
親会社の足を引っ張っている事になります。
役員の平均年齢
 取締役と監査役の総称。
 取締役ー会社の業務を執行
監査役ー取締役の業務執行状況を監査。
 株主総会で選任され
任期は取締役２年・監査役３年で
どちらも委任契約。
 環境変化への適応力をみるひとつの指標。
役員の平均年齢の比較
64
63
62
61
60
59
58
57
56
55
54
53
オリエント
リコーエレメックス
セイコー
シチズン
９６年度
９７年度
９８年度
従業員の平均年齢
 平均年齢が３０歳を越えたころから
組織の硬直化・老化現象が始まる。
 ４０歳台になったなら、会社の活力が
落ちていないかよく注意する必要が有る。
従業員の平均年齢の比較
44
43
42
41
40
オリエント
リコーエレメックス
セイコー
シチズン
39
38
37
36
35
９６年度
９７年度
９８年度
会社の総合評価
 まとめとして会社を総合的に評価します。
 安全性として固定長期適合率、自己資本
比率、棚卸資産回転率、使用総資本回転
率。
 成長性として経常利益伸び率
 収益性として売上高経常利益率
 すなわちテキストの選択をそっくりそのま
ま使用させてもらいました。
 主観的になりすぎて極端になりました。
会社の総合評価（98年）
使用総資本回転率
売上高経常利益率
10
8
6
4
2
0
棚卸資産回転率
オリエント
リコー
セイコー
シチズン
売上高伸び率
固定長期適合率
自己資本比率
時計業界の研究発表