Transcript プラズマ・核融合学会における 学会活動の概要

現代プラズマ科学の最前線
学際連携によるプラズマ理工学のさらなる展開
プラズマ・核融合学会
のプラズマ研究と学会連携への期待
プラズマ・核融合学会 理事（企画委員長）
熊本大学大学院自然科学研究科
秋山秀典
プラズマ・核融合学会 賛助会員・学会理事懇談会
（平成20年11月11日 新生銀行本店ビル12階）において、
中村幸男先生（常務理事）が使われた図面を多用します。
プラズマ・核融合学会独自の活動例
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年会
プラズマ若手夏の学校
高校生シンポジウム
専門講習会
専門委員会
学会誌等の出版事業
核融合５０周年記念事業
プラズマ・核融合学会連携の活動例
• 核融合エネルギー連合講演会
• プラズマ科学シンポジウム
• 14th International Congress on Plasma Physics (ICPP)
September 8-12, 2009 (Fukuoka)
• 7th Asia Plasma and Fusion Association (APFA)
October 27-30, 2009 (Aomori)
学会連携への期待
• 各研究者が各種学会との付き合い方をどうするか！
• プラズマ・核融合学会が学会連携で寄与できること
年会における講演数及び参加者数の推移
１９９６年までは年会と秋期講演会を開催、その後は年会だけの開催
年会の内容
２００８年 第２５回年会 栃木県総合文化センター
• 特別及び企画講演（４）
• オーバービュー（レビュー）講演（3）
• 学会賞受賞記念講演（３）
• 招待講演（国内、国際）（１6、4）
• シンポジウム（４ｘ６）
• 一般講演（口頭及びポスター）（53／３24）
• プレポスター発表（３24）
• 学会関連報告会（１ｘ６）
• インフォーマルミーティング（4）
• 核融合50周年記念シンポジウム（１ｘ３）
• 懇親会
第25回年会でのシンポジウムの内容
• 地球環境問題と核融合の役割
• プラズマ応用バイオテクノロジー研究の最前線
と今後の展望
• 核融合炉におけるトリチウムの計量管理
• JT-60実験完遂後の国内トカマク研究の新展開
第25回年会でのプレポスターの内容
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ヘリカル
トカマクI、II
慣性・炉設計
ミラー・CT・REP
真空・第一壁・材料・その他
加熱・粒子加速I、II
プラズマ計測
放電・プラズマ応用・電源・マグネット・新概念・その他
プラズマ基礎
プラズマ若手夏の学校の参加者数の推移
2008年はITER Summer Schoolと合同開催
プラズマ若手夏の学校の概要
1993年から大学院生が主体となって企画運営
全国の大学で持ち回りで毎年の校長を担当
第４６回プラズマ若手夏の学校（2007年度）
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核融合とITER
常松俊秀（原子力機構）
プラズマ物理オーバービュー
宮本健郎（東大名誉教授）
熱プラズマプロセス研究の現状
渡辺隆行（東工大）
計測とプラズマ研究の発展
江尻 晶（東大）
2スケール間相互作用／立上りジャンプする回転ゆで卵
下村 裕（慶應義塾大）
無電流核融合プラズマの高密度化と燃料供給 宮沢順一（核融合研）
ジャイロ運動論によるプラズマ乱流輸送の研究 洲鎌英雄（核融合研）
レーザー核融合について
白神宏之（阪大レーザー）
プラズマ研究のための真空の物理と応用
佐藤浩之助（九大応力研）
高周波によるプラズマ加熱の基礎
渡利徹夫（核融合研）
高校生シンポジウムの開催
開催日・場所
テーマ
参加者数
2003年9月6日（土）
日本科学未来館
人類の未来を支える永遠の宇宙エネルギー
ープラズマパワーー
246
2004年9月18日（土）
名古屋国際会議場
未来を開くプラズマのエネルギー
150
2005年9月15日（土）
名古屋大学シンポジオン
プラズマ科学のおもしろさ
176
2006年9月16日（土）
大阪大学銀杏会館
プラズマ科学が創る未来の暮らし
84
2007年9月15日（土）
熊本大学工学部百周年記念館
暮らしを支えるプラズマ科学
90
2008年9月13日（土）
名古屋大学シンポジオン
新たな地球文明を築くプラズマの世界
84
専門講習会（産業界との連携）
開催日・場所
第13回（2001.1,16）
テーマ
参加者数
プラズマプロセッシングの基礎と応用
65
59
大坂大学レーザー核融合研究センター
新しい産業を生み出すプラズマ技術
−トレンド技術の実用化のカギ−
第15回（2002.12,19）
パソコンによる三次元画像処理入門
59
ミリ波サブミリ波の発生と応用
30
マイクロ波の工業利用
33
ナノチューブ・炭素新材料の合成と精製に
おける最近の発展
58
レーザー・プラズマ複合技術の基礎と最
前線
67
大気圧プラズマプロセス技術の基礎と応
用
62
東京大学山上会館
第14回（2002.1,29）
東京工業大学百年記念館
第16回（2004.1,10）
東京大学山上会館
第17回（2005.1,7）
東京工業大学百年記念館
第18回（2005.11,24）
キャンパス・イノベーションセンター
第19回（2006.12,22）
東京工業大学百年記念館
第20回（2007.12,20）
東京大学山上会館
第21回（2008.12,18）
キャンパス・イノベーションセンター
プラズマ及び衝撃エネルギーの生体作用
とバイオ・医療・環境・農業への応用
42
平成21年度専門委員会
プラズマ・核融合分野の研究活動の活発化・新展
開のため、専門委員会を設けている。
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核融合炉材料中の照射損傷過程のマルチスケールモデリング
核融合炉の運転制御の基礎となるトリチウム研究・技術開発
核融合中性子の利用ーハイブリッド炉の検討と評価
プラズマ科学と燃焼科学の融合
高出力テラヘルツ帯光源開発と応用の連携
プラズマーバイオ融合科学への新展開
学会誌等の刊行
「核融合研究」
Vol.1 創刊号（1957年7月~）
「プラズマ・核融合学会誌」
Vol.69 No.1（1993年1月~）
Plasma and Fusion Research
（英文電子ジャーナル・2006年１月より）
Journal of Plasma and Fusion Research SERIES
（会議論文集・1998年12月より）
学会出版物
発刊年月日
題 名
出版社
1990年3月10日
プラズマ診断の基礎
名古屋大学出版会
2004年1月8日
プラズマの生成と診断
コロナ社
2006年3月17日
プラズマ診断の基礎と応用
コロナ社
2007年3月1日
プラズマエネルギーのすべて
日本実業出版社
核融合５０周年記念特集号
1958年に湯川秀樹博士を会長
とする核融合懇談会が設立された。
日本の核融合研究が組織的に
展開されることになった。
特集号の内容
◆核融合の歴史を遺す座談会
黎明期・揺籃期、成長期、共同利用
と共同研究、核融合研究と国際交流
◆核融合の現状と将来
メディアと核融合の対話、産業界から
見た核融合、総合化の流れの中で大
学は何をなし得るか、若い世代は核
融合研究をどう描くか
◆フローチャートにみる核融合の５０年
日本の核融合研究の歴史を把握する
ために、主要な事柄を時間の流れと
共にフローチャートにまとめた。
核融合エネルギー連合講演会（日本原子力学会との共催）
開催日時・場所
講演数 参加者数
第1回（1995.12.4〜5） 京都リサーチパーク
第２回（1998.6.1〜2） 科学技術館サイエンスホール
第３回（2000.6.12〜13）
中部大学三浦浩平メモリアルホール
278
416
第４回（2002.6.13〜14） 大阪大学コンベンションセンター
341
424
第５回（2004.6.17〜18） 仙台市民会館
327
428
第６回（2006.6.12〜13） 富山国際会議場
328
423
第７回（2008. 6.19〜21） 青森市民ホール他
310
358
プラズマ科学シンポジウム
（応用物理学会、日本学術振興会プラズマ材料科学第153委員会）
開催日時・場所
講演数 参加者数
プラズマ科学シンポジウム2001／第18回プラズマプロセシング研究会
（2001.1.24〜26） 学士会館本館
367
583
プラズマ科学シンポジウム2005／第22回プラズマプロセシング研究会
（2005.1.26〜28） ウィルあいち
375
536
プラズマ科学シンポジウム2009／第26回プロズマプロセシング研究会
(2009.2.2〜4）名古屋大学豊田講堂・シンポジアン
各研究者が各種学会との付き合い方をどうするか！
秋山の場合、下記赤字で示された学会に入っている。
プラズマ・核融合学会、物理学会、放電学会、
静電気学会、応用物理学会
（電気学会、レーザー学会、IEEE）
すべての年会には参加できないため、その時委員等をし
ている学会や関係あるシンポジウムがある場合等に
参加し、結果的にIEEEの国際会議には欠かさず参加
している。
学際（学会）連携の可能性について
１．学会活動の連携
＠ プラズマ若手夏の学校 ＠ 専門講習会
＠ 専門委員会
＠ その他
２．年会での連携
（プラズマ理工学の研究者・学生が毎年一堂に集まれる場
を提供できれば良いが、色々な問題があるかな？）
＠ 共通課題でシンポジウム・セッションを設定
＠ 数年に一回合同で開催
＠ 各学会年会時に持ち回りで合同学会開催
＠ 学会の統一
プラズマ・核融合学会が学際（学
会）連携で寄与できること
• プラズマ・核融合研究者のみからなるそ
れなりの規模の学会
• 6名からなる事務局がしっかりしており、
理事が変わっても学術的活動が容易に
継続展開できる体制となっている。
プラズマ・核融合学会が学際
（学会）連携事業を遂行するた
めの事務局となることが可能