高校生のための経済学入門 第4章

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Transcript 高校生のための経済学入門 第4章

第4章
経済全体の動きをつかむ
小野田理沙
4章 経済全体の動きをつかむ
‐Contents‐
1.経済全体の動きを測る
2.景気の動きを捉える
3.物価と経済の動きを捉える
4.経済成長のメカニズムを考
える
1.
経済全体の大きさを測る
◆「景気が良くなる」→経済全体が元気になる
- 売れ行きがよくなる = 支出
- 生産が増える
- 所得が増える
→この3つが同時に起こる状況=「景気がよい」
◆三面等価の法則
支出=生産=所得
1.
経済全体の大きさを測る
◆生産とは「付加価値」の合計である
仮定:ある国の経済が、
【三面等価の法則が成立する理由】
①小麦を生産する「農業部門」
②その小麦を製粉し、そこでできた小麦粉でパンを生産する「工業部門」
だけで構成されているとする。
生産
パン生産の付加価値
小麦とパン以外のモノ・サービスは全て無視されるものとする。
←
6兆円
パンの生産における
付加価値
6兆円
所得
パンの生産者
↑
小麦の生産額
4兆円
↓
原材料として
使われた小麦
4兆円
→
6兆円
小麦の生産における
付加価値
4兆円
パ
ン
の
生
産
額
10
兆
円
支出
◆この国全体の生産額は…
6兆円全て
×二重計算
パン購入へあてる
小麦(農業部門)の生産額+パン(工業部門)の生産額
= 14兆円
○「付加価値」
生産=パンの生産で発生した付加価値+小麦の生産で発生した付加価値 = 10兆円
1.
経済全体の大きさを測る
◆経済の大きさを測るにはどうすればよいか?
→GDP(国内総生産)を用いて測る。
→様々な形態の支出の合計 = GDE(国内総支出)
GDE = 民間最終消費支出+民間住宅+民間企業支出+民間在庫品増加
+政府最終消費支出+公的固定資本形成+公的在庫品増加
+財貨・サービス輸出+財貨・サービス輸入
→家計や企業、政府や外国が日本で生産されたモノやサービスを
どのような形態で購入したかが注目されている。
◆生産されたものは全部購入されているの?
→売れ残りは「民間在庫品増加」にて、企業が購入したものとして
GDEの中に含まれている。
2.
景気の動きを捉える
◆経済の動きを数字で示してみる ―GDP成長率
→景気の良し悪しを正確に判断するためには、物価の変動を取り除く必要がある。
→ 実質GDP =
名目𝑮𝑫𝑷
𝑮𝑫𝑷デフレーター
GDPデフレーター:基準となる年(参照年)から物価が何倍になったか。
◆景気循環:需給バランスが崩れることによって生じる。
山
山
景気後退局面 谷 景気拡大局面
3.
物価と経済の関係を探る
◆物価の計り方
‐ パーシェ物価指数
その年におけるモノやサービスの支出に基づいて、それぞれの
財の価格の変化を加重平均して作成された物価指数。
‐ ラスパイレス物価指数 (こちらの方が一般的)
基準年における…
‐ 消費者物価指数(CPI):総務省
消費者が小売店で購入するモノやサービスの価格を指数化したもの。
‐ 企業物価指数(CGPI):日銀
企業間で取引されるモノの指数化したもの。
3.
物価と経済の関係を探る
◆物価と景気の関係
☛景気が方向として好転しても、経済の活動水準が
ある程度高まらなければ、物価は目立って上昇しない。
☛物価は長期的に上昇する傾向を持っている。
☛物価上昇率も景気の状態に影響を受ける。
◆インフレとデフレ
☛インフレ/デフレ=物価水準の上昇/下落
☛インフレ・スパイラル/デフレ・スパイラル
☺ここまでのまとめ☺
①景気は良いときも悪いときもある!!
②景気循環は需要と供給の相対関係を
反映して起こる!!
③物価もそれに応じて変化する!!
④短期的には、需要の大きさが経済全体
の
動きを左右している!!
4. 経済成長のメカニズムを考える
◆景気循環をならした後に残るもの
→経済成長:景気循環をならしても存在する経済の傾向(トレンド)
要因①モノやサービスを生み出す労働力
②生産のための機械や工場などの資本ストック
③技術進歩
例:日本の高度成長を支えた経済成長の3要素
欧米からの技術移転により急速な技術進歩。
→新技術を活かした生産実現のため、積極的な設備投資実施。
→資本ストックが蓄積され、労働力も順調に拡大。
◆短期と長期?
-短期(景気予測):消費や投資など需要面の動きに注目!
-長期(経済成長予測):供給面に注目!
4. 経済成長のメカニズムを考える
◆21世紀の日本経済は明るいか
☛労働力:人口減少により期待できず。
☛資本ストック:高齢化により期待できず。
☛技術進歩:??? (経済全体の効率を高めることは可能)
⇒経済成長は低水準にとどまるだろう。
◆低成長でも持続できる経済へ
☛一人当たりGDPの維持が重要。
☛経済成長率の低下を考慮した経済制度の考案が必要。