Transcript 再生可能エネルギー

第3章 温室効果ガスの排出状況
1. 化石燃料とは
2. 燃料によるCO2 排出量の違い
3. 排出源とは
4. 直接排出と間接排出
5. 世界の温室効果ガス排出推移
6. 世界のCO2 排出推移
7. 世界の温室効果ガス排出割合(分野別)
8. 世界のCO2 排出割合(2007)
9. 一人あたりのCO2 排出量(2007)
10. GDPあたりのCO2排出量(2007)
11. 先進国の部門別CO2 排出割合(2008)
12. 先進国の一次エネルギー構成(2008)
13. 先進国の最終エネルギー消費(2008)
14. 先進国の産業部門のエネルギー構成(2008)
15. 先進国の発電構成(2008)
16. 先進国の再生可能エネルギー割合（2009)
17. 途上国の再生可能エネルギー割合(2008)
18. 化石燃料資源とその分布(2009)
19. 化石燃料とウランの可採年数
20. 日本の温室効果ガス排出推移
21. 日本のCO2 排出推移(2008)
22. 日本の部門別CO2 排出割合(2008)
23. 大口排出源の割合(2008)
24. 排出原単位
25. 日本の一次エネルギー供給の推移
26. 日本の最終エネルギー消費の推移
27. 部門とは
28. 民生・運輸部門が増加 ?
29. エネルギー転換部門のCO2 排出割合(2008)
30. 火力発電所のCO2 排出推移(燃料構成)
31. 石炭火力発電所の増加
32. 火力発電所ごとのCO2 原単位
33. 発電効率
34. 電力のCO2 排出係数とその推移
35. 火力・水力・原子力発電のしくみ
36. 火力・水力・原子力発電の特徴
37. 産業部門のCO2 排出割合(2008)
38. 製造業のCO2 排出割合(2008)
39. 製造業の工場ごと効率分布(2007)
40. 製造業のエネルギー効率の推移
41. 製造業の燃料構成(2008)
42. 運輸部門のCO2 排出状況(2008)
43. 乗用車の大きさ別の燃費(2010)
44. 運輸旅客の輸送構成とその推移
45. 運輸貨物の輸送構成とその推移
46. 業務部門の用途別CO2 排出割合(2008)
47. 業務部門の燃料別CO2 排出割合(2008)
48. 業務部門の業種別CO2 排出割合(2008)
49. 業務部門の床面積推移
50. 家庭部門とは
51. 家庭部門の用途別CO2 割合
52. 工業プロセスのCO2 排出状況(2008)
53. 廃棄物部門のCO2 排出(2008)
54. 農業・林業分野の温室効果ガス排出状況
55. 地域におけるCO2 排出割合
56. メタンと一酸化ニ窒素(2008)
57. 代替フロン類の排出状況(2008)
58. 代替フロン対策と省エネ
59. こんなところにもエネルギーが！
3-4 直接排出と間接排出
(出所)
国立環境研究所温室効果ガスインベントリオフィス「日本の温室効果ガス
排出量データ(1990〜2008年度)」(2010)より作成
3-8 世界のCO2排出割合(2007)
後発途上国
0.5%
その他途上国
ブラジル・南アフリカ
インドネシア
8.0%
4.1%
OPEC
6.1%
インド
5.4%
アメリカ
19.7%
世界の二酸化
炭素排出量
306億t-CO 2
(2007年)
中国
22.2%
日本
4.2%
旧ソ連東欧
10.9%
(出所)
EU
11.0%
その他OECD
7.8%
アメリカ国立オークリッジ研究所“Fossil-Fuel CO2 Emissions, Global,
Regional, and National Annual Time Series (1751-2007)”(2010)より作成
3-23 大口排出源の割合(2008)
中小企業・
家庭・
車など
29.9%
発電所
30.7%
日本の温室
効果ガス排出量
12億8200万t-CO2
(2008年度)
その他大口
20.0%
鉄鋼
11.6%
セメント等
大
口
六
業
種
種類
事業所数
発電所
84
排出割合
日本全体
比
30.7%
鉄鋼
16
11.0%
セメント等
18
2.9%
化学工業
18
2.8%
製油
14
1.6%
製紙
3
0.4%
15000
20.0%
その他大口
2.9%
中小企業、家庭、 数百万社
車など
5000万世帯
7000万台
製紙 製油 化学工業
0.4% 1.6% 2.8%
（出所)
29.9%
気候ネットワーク「温室効果ガス排出量算定・報告・公表
制度による2008 年度データ分析（速報）」(2010年)より作成
3-30 火力発電所のCO2排出推移(燃料構成)
事業用発電のCO2排出量[百万トン-CO2]
450
400
350
300
天然ガス
石油・石油製品
石炭・石炭製品
250
200
150
100
50
0
1990
1995
2000
(出所)
2005
資源エネルギー庁「エネルギーバランス表」より作成
3-36 火力・水力・原子力発電の特徴
発電
種別
発電規模
火力
大規模・
枯渇する
集中
大気汚染物質や
CO2を排出
水力
大規模・
枯渇しない
集中
ダムや下流域の自
然環境に環境影響
自給
大規模・
枯渇する
集中
事故が起こると深
刻な影響。放射性
廃棄物の管理が必
要。
全量輸入
小規模・
枯渇しない
分散
大気汚染物質や
CO2を排出しない
自給
原子力
再生可能エ
ネルギー
資源の
永続性
環境性
資源の供給
ほぼ全量輸入
(出所)
CASA作成
3-40 製造業のエネルギー効率の推移
(出所)
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編 「エネルギー経済統計要覧」(2010)より作成
3-51 家庭部門の用途別CO2排出割合
エネルギー消費量[GJ/世帯]
0
20 40 60 80 100
アメリカ
暖房
20.7%
動力照明
54.7%
家庭部門の
CO2排出量
171百万トン-CO2
電力配分後
（2008年度）
冷房
3.3%
給湯
16.5%
イギリス
フランス
ドイツ
オーストラリア
厨房
4.9%
(出所)
日本
暖房
冷房
給湯
厨房
照明動力
図1:日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編「エネルギー経済統計要覧」（2010）より作成
図2:住環境計画研究所「家庭用エネルギーハンドブック」（2009）より作成
3-58 代替フロン対策と省エネ
図1 冷蔵庫の容量別年間消費電力量比較
(出所)
図2 漏洩代替フロン量
資源エネルギー庁「省エネルギー性能カタログ,2010年夏」等より作成