大西先生研究の部分まとめ

孙世强

第一篇 生産力と生産関係と上部構造の関係論 第二篇 少数民族問題論 第三篇 賃金論 第四篇 危機論 第五篇 環境論 第六篇 自由主義論

第一篇 生産力と生産関係と上部構造の関係論

この部分は四篇の文章からなりました。 １．『生産力の歴史的性格について』 ２．『資本主義以前の「社会主義」と資本主義以後の社 会主義──工業社会の成立と終焉』 ３．『マルクス理論の最適成長論的解釈—— 最適迂回生 産システムとしての資本主義の数学モデル』 ４．『「北京コンセンサス」を擁護する―高成長型の政 府・市場のベスト・ミックス』

第一篇 生産力と生産関係と上部構造（続いて）

『生産力の歴史的性格について』では、ソ連、東欧の崩壊と その原因を分析していた。資本主義時代は「機械＝資本」の所有 者「資本家」が支配する時代、搾取、階級社会の合理性を主張す る。現在先進国の脱工業化も議論していた。製品の特性を重視す なわち人間の感性と個性を重視し、人間の生産力が重要になる時 代と論じた。 一部の観点は『資本主義以前の「社会主義」と資本主義以後 の社会主義──工業社会の成立と終焉』でも現れる。それはつま り、生産力の進歩と伴って歴史規律に対する要約でもある。

第一篇 生産力と生産関係と上部構造（続いて）

『マルクス理論の最適成長論的解釈----最適迂回生産 システムとしての資本主義の数学モデル』では、最適資 本労働比率を議論し、それを達成する経路についてモデ ルを使って説明した。そして、資本主義での「機械＝資 本」の蓄積の歴史的な役割を証明し、資本主義社会の発 展と滅亡を討論した。

第一篇 生産力と生産関係と上部構造（続いて）

生産力の要求に基づいて、大西先生は北京コンセンサ スを理想的のモードと評価して、『「北京コンセンサス」 を擁護する――高成長型の政府・市場のベスト・ミック ス』（経済理論）を発表した。この論文では、経済成長 速度、地域格差の縮小、政治制度と民族政策などの面で 中国モードを高く評価した。北京コンセンサスは生産力 と生産関係と上部構造の要求と符合すると思います

第二篇 少数民族問題

チベットの農奴制について、二つの論文で構成されて いる。『解放前チベット農奴制の状況と解放の効果につ いて（１）（２）』（京都大学経済学会「経済論叢」）。 （１）では、大西先生はチベットの社会階級制度、農 奴の土地緊縛、絶対的非自由から農奴制を討論、批判し た。そして、解放前後チベットの主要食物消費量の変化 から農奴解放の効果を肯定した。 （２）では、大西先生は実証から、商業発展、市場化 程度、収穫逓増の視点で分析し、解放の成果を確かめた。

第三篇 賃金論

二つの論文から構成：一つは『不均衡調整メカ ニズムと下方硬直賃金』（立命館経済学 1985年6 月 第34巻第2号）。もうひとつは『賃上げの有効 領域』（立命館経済学 1985年8月 第34巻3号）。 前編では、生産物市場と貨幣市場の不均衡調整 メカニズムを内生化したモデルを使って、下方硬 直的な実質賃金の経済への影響を調べた。後編は さらに、貨幣賃金が上昇する場合の経済への影響 を調べた。

第四篇 危機論 これも二篇の論文で構成された。 ひとつは『アジア危機の計量分析』（社会科学編『阪南論 集』第35巻 第2号 1999年9月）。ここで、大西先生は計量 統計の方法で、国際資本の流動、国家競争力の喪失、貿易赤 字、為替レートなどの視点からアジア危機の原因をまとめた。 もうひとつは『「資本論」「帝国主義論」の接点としての 今次経済危機』（『政経研究』第95号 2010年12月）である。 今回の危機を際して、マルクス派内部では、新自由主義の失 敗と生産過剰論などの観点がある。大西先生は貯蓄の限界、 農業軽視、金融部門の役割などの視点から今回の危機を説明 した。

第五篇 環境論

１．『工学的研究領域としての環境問題』（『京都の 科学者』1994年9月） ２．『自然、人間とマルクス主義』（関西唯物論研究 会編『環境問題を哲学する』 文理閣 1995年）では、 大西先生は生産要素から、生産関係を討論し、それは工 業社会発展の必要条件だと認識し、近代化の中で自然保 護イデオロギーの重要性を論じた。 ３．『「持続可能な社会」への文明的諸課題』（『日 本科学者』 2008年第10期） ４．『マルクス派最適成長論の社会観、人間観』（京 都大学 『経済論叢』 第184巻第4号 2010年10月）で は、人間、自然、生産関係と経済基礎、上部構造の関係 でマルクス最適成長論の必要性を論じた。

第六篇 自由主義論

１．『自由主義価値規範への2つの対応としての「ポ スト ・ モダン」と新自由主義』（『立命館経済学』1987 年6月 第36巻第2号）では、個人主義、自由主義と新自 由主義の関係を討論した。 ２．『問われているのは景気対策ではなく結構転換』 （『日本科学者』10月）では、大西先生の独創的な観点 を書かれている。「貯蓄」に基づいて、経済危機の本質 は需要不足ではないと論じ、需要を基礎としてのケイン ズ経済学を否定した。大西先生は新自由主義国家を露骨 （ろこつ）な搾取（さくしゅ）国家だと認識する。この 点は『新自由主義国家、福祉国家と覇権交代期の国家紛 争』でも見られる。